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地球温暖化論批判

2018年2月 9日 (金)

日経、街角景気に寒波直撃と。太陽活動の低下による天候不順と少々の寒冷化

2018年2月9日の日経新聞朝刊3面に、「街角景気に寒波直撃。1月4ポイント悪化。野菜・ガソリン高騰響くという記事が載りました。
 街角景気に冬の逆風が吹きつけている。内閣府が8日発表した1月の景気ウオッチャー調査は、現状を示す指数が前月比4ポイント悪化し49,9となった。2か月連続の悪化で、景況感の節目の50を半年ぶりに下回った。野菜など店頭に並ぶ生活必需品の高騰に加え、大雪や寒波が消費者や企業の心理を冷え込ませた。
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 調査は1月25日から31日、小売販売員など全国約2千人に実施。現状を示す指数(季節調整値)の4ポイント悪化は、消費増税の影響が出た2014年4月(15,・7)ポイント以来の大きさだ。内閣府は総括判断を引き下げ、前月の「緩やかに回復している」を、「天候要因等により一服感がみられるものの、緩やかな回復基調が続いている」とした。
 内閣府は「関東・北陸・九州など例年より雪の多かった地域が悪化した」とみる。「天・気温・雪・寒」を回答から引き出すと、改善方向で使ったのは44件、悪化方向は103件。「大雪で隣県からのマイカー来店が途絶えた」(北陸の高級レストラン)、「低温が続き昼夜問わず街の動きが鈍かった。(九州のタクシー)との声が出た。
 1月下旬は白菜や大根など野菜の価格が例年の2倍前後に上昇。東北のスーパーは「灯油やガソリン価格の上昇、野菜相場の高止まり、寒波による来客数の減少など消費者マインドは冷え切っている」とした。
・ 
 2~3ヵ月後の見通しを聞く先行き判断指数は前月比0,3ポイント低下の52・4。原油高に伴うコスト高を警戒する企業は多く「原材料や資材価格の値上げ傾向が鮮明だが、大手ユーザーへの価格転嫁は進まないことが予想される。(近畿の金属製品業者)という。
 景気の現状を示す17年12月の景気一致指数が1985年以降で最高になるなど国内経済は堅調だが、実質賃金の伸び悩みもあり個人は回復を十分実感できていない。2月以降は不安定な株式相場の影響も注目点だ。
◎ 以上が、日経新聞の記事の内容です。
 日照不足と天候不順が野菜の生育を悪くし、値段が高騰しているということが示されています。大雪や寒波も消費者や企業の心理を冷え込ませている、と書いています。
恐ろしいのは、天候不順による日照不足です。直ちに農作物に響きます。今年(2018年)も天候不順で日照不足になれば、稲が育たず,いつかのように外米輸入だとかで騒ぐようになります。
 エンゲル係数という言葉を見当はずれな意味でしかとらえていなかった、安倍総理には関係がないでしょうが、野菜などが値上がりすれば、庶民の生活に大きな打撃を与えます。
 「新・日本の階級社会」橋本健二、「2018年1月、講談社現代選書と「健康格差」NHKスペシャル取材班、2017年11月、講談社現代新書を買ってきました。
 読んだらブログに書きます。
 安倍首相の元、所得格差はますますひどくなり、福祉のお金を削り、いろいろ税金を上げ、庶民を苦しめ、一方ではミサイルをアメリカから買い、他国には多額のお金を援助し、-それは日本の大企業を潤す。温暖化対策で3兆以上の金をばらまき、いよいよ憲法まで変えようとしている。このような事態を助長するマスコミ界の状況もひどいものです。
にらさわやすおみさんの「もぐらのもぐの運営ブログ」というものがあります。
2018年2月1日の記事
「温暖化と寒冷化どっちなの?まちがいです―太陽活動低下問題」
 すみません。うまくつながらないようです。
 この問題は、従来のブログから独立して書かれるそうです。「なるほど」と感じるところがあるのでご紹介します。興味のある方は、直接お読みください。
 地球の温暖化なのか、寒冷化なのかを直接対比して論ずるのは、間違いではないかと言っています。
 今は学者も政府も、JAXAやNHKも温暖化論に傾いています。では逆に寒冷化だけに注目すれば、それでよいかというとそうではありません。
 今までの小氷期と言われる時代の絵を見ると、テームズ川が凍っているということもありますが、空がどんより曇っている情景が描かれています。
 小氷期と言われる時代は、気温が低いということよりも天候不順-(日照不足など)で、農作物がよく育たないことのほうが問題だと言います。江戸時代の飢饉の時代でも、東北は山瀬が吹いて寒冷化、一方関西は干ばつがひどく、やはり、農作物が育たなかったというのです。
 小氷期は天候不順による、一方における日照不足と少々の寒冷化、1方における干ばつで、農作物が取れず,飢饉が生じた、というのです。
 これは納得のできる考え方です。多少気温が低くても、日照が十分なら作物は育ちます。
 昨年(2017年)の8月から、今年の2月(現在)まで、天候が不順で日照が少なく、それにもより、気温が低下しました。単純な温暖化と寒冷化とで対比するだけでは不十分だというお話は十分、納得できます。
2017年11月21日の「もぐらのもぐブログ」に、「地球は寒冷化時代に突入?]
があります。このブログのアクセスが5000を超えたと書かれています。よく読まれているようです。
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このブログの中の画像です。小氷期のテームズ川のありさまを描いた画像ですが、川が凍結したというところだけに注目しないで、その時の天気の状況もよく見る必要があると言っています。2つの絵もともに曇った天気を表しています。当時は、晴天が少なく雨や雪、曇天の日が多かったことを絵で示している、ということを書いています。
 炭酸ガスの増加で気温が上昇し、作物が育たないというのは間違いです。今まで産業革命以後100年で0,7℃上昇したと言います。しかし炭酸ガスの増加で、植物は分布を広げています。炭酸ガスは植物の最も重要な構成要素ですから。
 植物―作物は、炭酸同化作用ー炭酸ガス(CO2)+水(H2O)+光、によって生育します。炭酸ガスの増加を目の敵にするのは全く見当はずれです。
追記 2月12日
イチロウさんのコメントで、鹿児島大学教育学部研究紀要に掲載された、八田明夫氏の論文を紹介していただきました。大変優れたものですので、本文のほうでも紹介させていただきます。
地球温暖化説」はあくまでも「人為的二酸化炭素地球温暖化仮説」なのですが、あたかも、「定説」のように絶対的に正しいものとして、膨大なお金をつぎ込み,懐疑論者を攻撃しています。
八田明夫氏は教育するに当たっては、まだあくまでも仮説段階の理論については、ある説とともにそれに対する反論も、両方対比して教える必要があると言います。至極もっともな話なのですが、2月10日の日経新聞夕刊には「地球温暖化どうして悪いの?大雨が増え、動物や植物に被害が出るんだ」と”子供向きの親子スクール””として、大きく記事が載っています。学校でもいろいろな教材を使って絶対正しい真理として教えられます。
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この記事では温まりすぎると悪い影響が出るとして
1、北極熊など動植物が減る 大
2、雨が降らず、干ばつが起きる 大
3、海面が上がり、洪水が増える
4、夏が暑く、熱中症の危険が大きくなる
5、高温でコメが不作
八田氏は両論を併記し、読者の判断にゆだねていますが、偏見なく読めば、温暖化論がおかしいと分かってしまいます。
すみません。うまくつながらないので、「機関」リポジトリ 鹿児島大学を検索で開き、2011年10月25日、、教育学部、八田明夫の欄をご覧ください。
論文「二酸化炭素温暖化原因説の扱い方」

2018年1月23日 (火)

2018年1月22日から、日本も大寒波、東京にも大雪警報、寒冷化のはしりか

東京に大雪警報、そのあとも連日の最低気温氷点下に
 2018年1月22日、東京に大雪警報が出されました。東京の大雪警報は2014年2月14日に27センチの大雪が降り出され、45年ぶりの大雪となった時以来です。このとき筆者は脳出血で入院中でした。
 2016年1月16日、東京で積雪が5㎝、この時は全体的に寒波に襲われ、2016年1月24日奄美大島で115年ぶりに雪が降り上海にみぞれ、台湾でも山に雪が降りました。
 また2016年11月26日には、統計開始以来初の11月の都心での積雪がありました。
参考までに最も東京で積雪が多かったのは1969年3月12日に30センチの積雪になった時です。
2016年11月26日
「統計開始以来初の都心での積雪。将来の寒冷化のブログアクセス増」
2018年1月6日
「いよいよ地球寒冷化か。北米の記録的大寒波、シベリア大寒波、日本も大寒波。寒冷化始まる」
 このブログもアクセスが急増しました。
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1月26日 朝10時、西大久保公園の野球場のグラウンドの雪です。22日に降ってまだ積もったまま。
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マンションの池の氷。10時なのに凍ったままです。久しぶりに戸外に出ましたがともかく寒いです。
最低気温予測が氷点下が続く
 東京の予測では、
23日(火)-1℃、24日、-2℃(0℃)、25日、―3℃、26日ー3℃、27日―3℃、28日(日)-1℃
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1月23日(火)NHK午後7時のニュースでは、寒波の予測がさらに下がりました。
福岡でも0℃から―1度の日があります。全国的に寒さが続きます。
(24日は―2度に変更されました)
25日の最低気温はー4℃に予想がされました
この雪は東京でも気温が0度近くまで下がっているところへ、南岸低気圧が太平洋側を通ることによりもたらされたものです。この雪は黒潮の蛇行が影響していると言われます。
気象庁は、24日、強い冬型の気圧配置が続き、数年に一度レベルの非常に強い寒気が流れ込むため、北日本から西日本の日本海側を中心に大雪や暴風雪、高波に警戒するように呼び掛けた。
 北日本北陸の上空約5000mに氷点下36度以下の寒気が流れ込んで、27日まで続く。
気象庁は24日、25日に気温が異常に低い低温注意報を1985年1月以来33年ぶりに発令した。
観測場所による気温の変化
 25日6時20分に東京の観測点、北の丸公園で25日朝6時20分、―4℃を記録しました。
これは1970年1月17日以来、48年ぶりということになります。
観測点は従来は大手町の気象庁内に作られましたが、2014年に北の丸公園に移動しました。それにより従来より気温が1,4℃低下しました。
 温暖化論に有利なように、都会の真ん中で気温を観測する傾向があり、それだけで気温が1℃ないし2℃上昇してしまうのです。逆に言えば、今後最低気温が出やすくなるとも言えます。
 IPCCは100年間で1℃上昇したと、大騒ぎしていますが、観測場所が都会地でヒートアイランド現象を受けやすいところで測定しているとすれば、実はそんなに気温が上昇していないことになります。
1月23日
毎日新聞1月23日、朝刊社会面の記事
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午後8時現在都心部で18センチだそうです。夜中も降り積もるでしょうから20センチ以上、27センチに迫るかもしれません。最終的には都心部で積雪23センチになりました。
1月23日の毎日新聞朝刊社会面トップによれば、「大雪帰宅の足直撃 都心の駅、大混雑。交通の乱れ相次ぐ。都内で67人転倒」とあります。
1月23日、中国では30年ぶりの大寒波により,杭州で雪が降り、パンダが雪の中で大喜びで遊ぶ光景が見られました。
1月25日の毎日新聞の朝刊,夕刊では、気温低下の記事は小さく載るのみでした
しかし、日経新聞の夕刊では、1面に「48年ぶりの寒さ、都心氷点下4度に」、という記事が載り。社会面トップに大きく「都心凍える」と記事が載りました。
 明日の記事はどうでしょうか。まさか、温暖化論に不利な記事を載せないのではないでしょうね。
1月26日(金)毎日新聞の記事では、社会面に本当に小さくしかのりませんでした。日経新聞では社会面トップに「大雪で呼びかけ、水道管氷結早め帰宅、水道管氷結」などでした。しかし毎日新聞の「余禄」では、安永2年(1773年)暮れの江戸では,厳寒のため物流が閉ざされたた、と書きました。このとき墨田川が結氷しました。
 ニューヨーク湾も結氷した。地球規模で小氷期と呼ばれる寒冷期だった。~北海道の喜茂別町では氷点下31,3℃を記録した今回の寒波、世界的な寒波~」と書いている。
日経新聞の「春秋」でも大寒波のことを書いていました。
さいたま市では史上最低の―9,8℃を記録しました。
都心で5日連続で氷点下になる冬日を記録しました。
1月27日(土)最低気温―3℃ 雪はまだ人の通らないところは積もったままです。
◎これで東京も氷点下が6日続きました。(27日)
1773年のころは、ダルトン極小期といい(1770~1830)日本では、夏がない年や、火山の噴火もあり,天明の大飢饉がありました。
小氷期の時期と対比されるような寒波です。
 25日はこの冬一番の強い寒気の見込みとなっています。
1月28日(日)も氷点下1℃でした。
1月31日(金)、北海道の陸別で、-28,1℃を記録しました。
 気象庁によれば、今後2週間ほどは寒さが続くと予想しています。
 中国でも各地に寒波が押し寄せ、杭州の西湖にも氷が張りました。杭州は北緯30度、屋久島の南の位置にあります。
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ロシア・サハ共和国での氷点下65度の恐るべき寒さ。その寒気が日本へも。
1月23日に百人町のマンションから見た雪景色
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雪の状況 山手線高田馬場駅方面を見る。
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海城高校のグラウンド、保善高校の体育館。向こうは新宿方面。
2月1日から2月2日にかけて東京都心部ほか、各地で雪が降りました。来週もまた大寒波で、最低気温の氷点下が続くようです。
2月4日(日)の立春の日から、再び記録的的寒波が押し寄せます。
2月18日(日)日経、「春秋」
肘折温泉は過去の最大積雪量が414センチにものぼる豪雪地帯である。新記録が出たら翌日の宿賃は無料というキャンペーンを始めた。今年の寒波は全国最深の445センチまで達した。
 2月18日東京の最低気温がー1℃となりました。
◎北アメリカ、ロシア、日本での寒波。すべて、北極を中心とする大寒波―北極振動によりもたらされるものですが。今回はかなり強力です。気温は一遍には変わらず、ジグザグで変わるものですが、、今までにない寒さは、来るべき寒冷化のはしりのように思えます。寒冷化は好ましいことではありません。農作物は育たず,飢饉が生じてきました。歴史の変わり目は大体寒冷化して、大飢饉のときに起こりました。
 今後気温はいろいろと変化していくでしょう。気候の大きな変わり目には気温も大きく変化します、様々な異常気象も生じます。(気象学者の根本順吉氏)しかし太陽の活動の弱まりから、もう温暖化は終わりかけているのではないでしょうか。温暖化論は今や科学の問題でなく完全に経済の問題となってしまいました。日本でも温暖化論者と財界の一部との矛盾が大きくなってきました。報道機関の態度も変わりつつあります。
 なんと言っても、恐るべきは寒冷化です。事態を冷静に考えて、むしろ今後起こるであろう寒冷化と、今の社会的な矛盾の解決のために必要なお金を使うべきでしょう。
 

2018年1月 6日 (土)

いよいよ地球寒冷化か。北米の記録的大寒波、シベリア大寒波、日本も大寒波、寒冷化始まりか

2017年から2018年1月にかけての北米の寒波は尋常なものではないらしい。
「2018 アメリカ大寒波」に思い浮かべるミニ氷河期と私たちの文明
◎、1月12日、追記して更新しタイトルも一部、変えました。
アメリカを襲う記録的な年越し大寒波のニュースが入っています。
日経新聞他、2018年1月5日の夕刊、6日の朝刊に大きく記事が載りました。
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上は日経新聞1月6日朝刊、左下は1月5日夕刊
アメリカ東部は1月4日、記録的な大雪と寒波に襲われました。同日まで6人が死亡しました。ニューヨーク州やニュージャージー州では非常事態宣言を出し、航空便約4000便が欠航しました。CNNテレビによると、暴風雪警報の対象者は少なくとも800万人に上るといいます。今回の低気圧を「爆弾低気圧」と報道、気象当局によれば北東部は週末にかけてさらに冷え込むみとおしで、各地で記録的な低温を観測する可能性があります。
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2018年1月1日のアメリカの気温分布
[地球を記録ーアース カタストロフ レビュー」から
-青色は氷点下、紫はさらに低い地域
 
 北部は軒並みー30度以下に
 サウスダコタ州ではー50℃近くに(北緯45度、宗谷岬あたりの緯度)
 ネブラスカ州では133年ぶりに最低記録を更新
 ニューヨーク周辺ではー24℃
 フロリダ近くの温暖な地域もほとんどが氷点下に
 
ー紫色の地域は北極並みの寒さということです。
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ウミガメSOS米フロリダにも寒波ー1月8日毎日新聞朝刊
ニューヨーク発
 米国では先月末から続く大寒波の影響で例年にない寒さが続き、本来は暖かい気候の南部フロリダ州ですら、イグアナやウミガメが動けなくなる事態が続出している。
 ロイター通信によると6日、米北東部のニューヨーク州では気温が氷点下13度まで低下した。暴風で有名なニューハンプシャー州のワシントン山の気象観測所では、氷点下36度を記録、体感温度は氷点下69度に落ち込んだ。
 ワシントン・ポスト紙によると、この寒波でフロリダ州ポカラトンではイグアナが凍えて木から落下する事例が報告された。
 また同州のガルフワールド海洋公園は4日までに、メキシコ湾で動けなくなっていたウミガメ200匹を救出した。ウミガメは気温10度で動けなくなるという。
「北米寒波、トランプ大統領が温暖化あざけるツイッターで物議」
◎ 温暖化論者に、これはいったいどうしたの、と言ってやりたい気持ちはわかります。
その他の報道からー今度の寒波で(2017年末~2018年初め)
2018年1月1日、ミネソタ州スーペリア湖で氷点下38度になり、沖でサメも2匹凍死、氷付けになりました。133年ぶりの低温記録でした。
2018年ナイアガラの滝が氷結しました。 
 (ナイアガラの滝は緯度北緯43度、札幌当たりの緯度です)
2017年12月25日にペンシルベニア州エリー湖で積雪86センチ
アメリカ全土で史上最も雪の多いホワイトクリスマスとなる
ニューヨークで12月29日-11℃最低となる
ニューヨークのジョン・F・ケネディ空港は寒さで閉鎖された
 (ニューヨークは緯度が40,5度ほど日本の青森ぐらいです)
首都ワシントンやペンシルベニア州でも観測史上最低気温となる
ミシガン州では、あまりに気温が低いため、街の温度計がー196F(華氏)を記録(摂氏ー126℃)。余りの寒さで誤作動を起こしたため。
東部5州で1万3千人が寒さで停電の被害
フロリダ州マイアミで30年ぶりに雪が降った
 (マイアミは北緯30度近くで台湾ほどの緯度です)
南部テキサス州でホームレス2人が凍死した
テキサスで多数のイグアナが寒さで木から落ちる
アメリカの寒波で12人が死亡
カナダは氷点下50度に
カナダの動物園、アルバータ州のカルガリー動物園では、あまりの寒さにペンギンを屋内に避難させました。(北緯50度近く)
133年ぶりの低温記録になったところも
・・・
いずれにしても記録的な寒波が押し寄せている
2017年~2018年の寒波は、北極の、ポーラー・ボルテックス=極渦によるものと思われる。
2017冬、2018年以前にも寒波が
2014年も北アメリカに寒波が押し寄せた年で、ナイアガラの滝が氷結したりした。
2014年 ニューヨークで118年ぶりに低温ー15℃になった。
2016年1月22日日本が40年ぶりの大寒波と報道
2016年1月18日 「都心部に積雪」と、「こういちの人間学ブログ」「に記事を書きました。
アメリカも歴史的大雪と報道されました。
2016年5月~6月、世界中に寒波が押し寄せました。
2016年11月26日の英デーリーメール紙によれば、2016年夏から短期間で平均気温が1℃も降下した。今までの気温上昇はエルニーニョ現象によってもたらされたものに過ぎない。CO2は温暖化に大きな影響を与えない、と書きました。
2017年1月1,2,4,5,6,7日は太陽黒点が0であった。このほかにも黒点の数の減少が著しい。
2017年1月10日から11日
今シーズン最強で、最長の寒波が襲来 エーゲ海で雪  
ロシア、ヨーロッパで致命的寒波
2017年12月15日 韓国の漢江が71年ぶりに早く凍結した。
2018,1、他の地域でも寒波が
2018年1月7日モスクワで今世紀に入り最も低い-29,8℃まで下がり、郊外ではー33℃まで気温が下がった。
2018年1月中国とロシアの国境にあるハンカ湖がここ数日で凍結。高さ20m、長さ数キロの氷の壁ができる。
2018年1月10日 CNN アフリカ、アルジェリアのサハラ砂漠に異例の雪 16インチと言いますから40センチ 40年ぶり、3度目の雪
 モロッコ南部で場所により、50年ぶりや、史上初の雪が降った
2018年1月17日 NHKで放送。ロシアのサハ共和国でー65度になり,(67度とも)2人の凍死者が出たと放送していました。2013年に人口460人のオイミャコフでは、―71度を記録しました。
1月23日、中国の杭州(上海の南、屋久島と同じ緯度)で30年ぶりの大寒波で雪が降り、パンダが喜びました。31日には西湖に氷が張りました。
1月13日、インドで歴史的寒波、180人死亡
 トルコ各地で50年ぶりの、最大の降雪
日本も大雪と大寒波、毎日新聞、ラニャーニャで大雪注意
・、
2017年8月から雨が多く、日照時間が少なく、気温が低下しました。野菜などの葉物が値上がりしました。10月に都心の気温が12度になり60年ぶりの低温でした。
また11月には札幌で105年ぶりに真冬日となりました。
何しろ今年の後半から気温が低い、寒い、というのが実感です。
 2016年11月24日、11月に東京で観測史上初の積雪を観測しました。この日の最高気温は2℃、最低気温は1℃でした。
 ラニャーニャ現象が起きており、日本の冬も寒くなると予測
2018年1月11日、日テレニュース24
 1月11日の天気、強い寒波が押し寄せ、西日本では平地でも積雪
 四国愛媛県高原町11日30センチの積雪
 最高気温が大阪、鹿児島、広島、福岡で5℃東京は9℃
2018年1月12日の毎日新聞朝刊では、15面で「ラニャーニャで大雪 要注意」という記事を大きくカラーで載せました。
 気象庁は先月太平洋東部で海面水温が低い状態が続いて、世界の気象に影響を及ぼす「ラニャーニャ」現象が約6年ぶりに 発生したとみ られると発表した。一般的にラニャーニャ現象が起きると、日本では寒さが厳しくなると言われる。春先までの雪や寒さは、どんな傾向になるのだろう。
 
1月12日の毎日夕刊には。1面トップで、「大雪430人く車内閉じ込め、新潟信越線 満員で一晩」あまりの雪で身動きができなくなりました。」
上空に強烈寒気 日本海側で大雪
北陸道で 車最大410台動かず
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気象庁はラニャーニャ現象をこう定義している
「南米ペルー沖の東太平洋赤道付近に定められた監視海域の海面水温が、平年をもとにした、基準値より、0,5度以上低い状態が6か月以上続くこと」
太平洋の熱帯地方では常に東からの貿易風が吹き、表面の温かい海水が西側に流れていく。この東風が強くなると、東側のペルー沖ではますます海水温が低くなり、ラニャーニャ現象が発生する。逆に東風が弱まると海面水温は高くなる。この状態をエルニーニョ現象という。
・西日本に寒気が南下しやすいのはラニャーニャ現象の影響とみられる。
黒潮蛇行で荒天
関東地方はラニャーニャ現象の影響でなく、黒潮が東海地方沖で大きくU字型にまがる「黒潮蛇行」が12年ぶりに発生しているために、雪が増えるという気象会社もある。
1月12日以降の天気と気温
12日以降は、今シーズン一番の非常に低い寒気が南下している。全国的に低温である。
東京では12,13,14日最低気温が氷点下となる予測。九州でも雪で、12日の福岡は雪で最高2度、最低0度。鹿児島で雪、最高気温6度、最低気温1度の予測です。
1月13日の毎日新聞の「余禄」に
キマロキといわれるラッセル車が豪雪の時出動するが、「38豪雪」と呼ばれる63(昭和38)年1月の豪雪は,歯が立たなかった。
 200人以上の死者行方不明者を出した豪雪から55年。信越線では電車が立ち往生した。
55年前と同様に、「ラニャーニャ現象」と「黒潮蛇行」が起きていることも気になる。
1月13日毎日新聞夕刊他
北日本や東日本の上空に寒気が流れ込み、日本列島は各地でこの冬一番の寒さとなり、日本海側の新潟や福井などは大雪に見舞われた。
気象庁によると、午前9時までの24時間降雪量は、東北、北陸、近畿などで30~60センチ台に達する地点があった。
 午前9時の積雪は新潟市が平年の8倍近い63センチ。富山県の氷見市が5倍以上の46センチ、北海道函館市が約2,5倍の46センチだった。
 冷え込みも厳しく、午前9時までに、山形を除く46都道府県で今シーズン最低を更新する地点があった。北海道占冠村では平年を6度以上下回る氷点下24,8度となったほか、富山県朝日町では観測史上最低となる氷点下8,1度を記録した。
13日の鹿児島県で軒並み氷点下となり、伊佐市ではー7度となり、ため池が凍り水道管が 凍り付きました。
◎12日の日本の最低気温は沖縄の那覇を除き、すべてマイナスか1度未満でした。
広島は平年1,9度が、-3,5度。鹿児島が平年4,8度が、0度でにわか雪でした。
 
産経の長辻氏の意見
2017年12月27日の産経ニュース「日曜に書く」で、論説委員の長辻象平氏が
「不都合な真実、地球は実は寒冷化?環境問題はマネーの問題に変化している」
 この4半世紀、太陽黒点が減少している。「太陽活動はサイクル22以来現在の24まで下がり続けている」と太陽科学者は警鐘を鳴らしている。今までの温暖化は20世紀後半は1600年以来最大の太陽の活動期であった。今までの温暖化はそれによる温暖化であり、CO2が第一の原因ではない。21世紀から太陽の活動低下が著しく、今後の寒冷化を示している。温暖化論者は地球の気温を上げないようにするという目的より、CO2を上げないという手段のほうに目を向けてしまった。
2013年10月20日のmsn産経ニュースでも
 大気海洋物理学者(海洋研究開発機構)の中村巳隆氏は、早ければ数年後は北半球は寒冷化していくといった。
2017年、寒冷化についての論文増える
「太陽活動と地球寒冷化の関係」についての科学論文の数が2017年だけで120に達した。
寒冷化は2015年からすでに始まっているとの説もある。
 2009年のJcastニュースでは「21世紀の地球は『寒冷化?』、『温暖化懐疑論者が台頭』という記事を載せている。
 その中で2009年3月、米保守系シンクタンク「ハートランド研究所」はシンポジウムを開き「地球温暖化、かつて、本当に危機だったことがあるか」に、800人が参加。
◎「地球寒冷化」と検索するとアクセスが急増しているようだ
今までの日本では、CO2による地球温暖化論が圧倒的に強く、70%ほどが温暖化論支持だといわれてきました。(アメリカは40%)前にも書きましたが政党は自民党から共産党まで、新聞は全新聞温暖化論支持で、ブログ筆者の周りの”まじめな人”は、みんな温暖化論支持者が多かったのです。懐疑論者は変わり者扱いでした。-日本人はつくづくお上に弱く、言われた通りの人が多いのですね。
 ところが”地球寒冷化”でアクセスしたとき、アクセス上位のブログに「今まで地球寒冷化をいうと、きち●い扱いだったが、最近は急速にアクセスが増えてきた」とかいてありました。今まで、いくら寒くても温暖化というのを、そうかなと思っていた人の中で、一部の人がさすがに、「どうも何が何でも、CO2地球温暖化というのはおかしいのではないか」と思う人が増えてきたのです。いくら寒かろうが異常気象だから温暖化というのが成り立たなくなってきたのです。
 日経新聞の「地球が危ない」シリーズでも、生物の絶滅は温暖化のせいではなく人間が絶滅させてきたというまっとうな説に変わりつつあります。
 産業界も報道界もこの前のCOP23以降、なにがなんでもCO2削減、温暖化ガス削減一点張りが変わりそうだと筆者のブログに書きました。
小氷期について
地球寒冷化説の一番もとになるのが、今までのいくつかの小氷期の時期と、太陽の活動時期(黒点増大)と衰退期(黒点減少)を繰り返してきたことである。現在太陽の活動が衰え、黒点が少なくなっていることである。
 シュぺーラー極小期(1450-1570)シュぺーラーは太陽の黒点と気温の関係を明らかにした。この時、森林は草原に変わり、氷河は前進した。オランダの画家ブリューゲル父の描いた「雪中の狩人」1565年はシュぺーラー極小期を描いたものだ。
 小氷期で最も寒かったのは1645年から1715年の間のマウンダー極小期である。この時期黒点がほとんど消えた。ロンドンのテームズ川が氷結して川の上でカーニバルが開かれた。このころヨーロッパの寒冷化と飢饉がおき、アジアと、江戸時代の日本の寒冷化、と飢饉が発生した。これにより人口の減少が起きた。そのころには太陽の活動は低下し前に書いたように黒点のないときが多かった。大規模噴火も多発した。
 ダルトン極小期(1770-1830)火山噴火の頻発と夏がなかった年が生じた。フランス革命の勃発。ナポレオン軍壊滅させた冬将軍。日本では天明の飢饉が起きる。江戸幕府が倒れる一因となる。
 その後太陽活動は元に戻り、大規模噴火もおこらなかった。
それが近年、太陽の活動が衰退期に入ってきているのである。
 IPCCはこの小氷期を過小評価している。温暖化はCO2により起こるという説と矛盾するからである。
参考書
 「気候文明史」 ”世界を変えた8万年の攻防”
       田家 康 日本経済新聞社 2600円プラス税 2010年2月19日
小氷期突入は近い?
 小氷期は2030年までに97%の確率で始まるとはロシアの物理学者、ヘレン・ポポワ博士の主張である。
また2015年から、すでに、小氷期に突入しているとの説をロシア科学アカデミーが提出し、それが200から250年続くとしている。
2010年1月11日、プーチン氏は寒冷化にも備えるべきと書いた。
 週刊ポストの2017年11月7日号には、「都心で8月は21日間連続雨で、40年ぶりの長雨を記録した」。
 理化学研究所の主任研究員が、氷河期到来説を主張。寒暖差が極端。
◎寒暖差が極端になる、というのは温暖化のせいであるとされてきた。
 
この寒さで、どうも日本の温暖化論圧倒的優勢が変わりそうである。
1月7日 イチロウさんのコメントをご覧ください
北アメリカや日本だけでなくヨーロッパでも寒波が押し寄せてきているようです
ヨーロッパの状況についてはつながりますのでご覧ください。
「冬の嵐エレノア」
追 記 「こういちの人間学ブログ」 2016年2月2日
「15年後に地球が寒冷化?太陽の観測からー地球温暖化の歪曲 田中 宇氏」
面白い資料に満ちているので、ご紹介します。
「寒冷化する地球環境?」
 いろいろ面白い最新の資料が出てきます。
「迫りくる太陽の異変、NHKコズミックフロント、近い将来気温が下がる」
日本に寒気押し寄せる。毎日新聞「ラニャーニャで大雪注意」
 1月12日 改めてブログに書きます。
日経1月20日夕刊、9面トップに「襲う寒波 シベリヤー60℃」
日経新聞の特派員,古川英治氏が「世界で最も寒い定住地」と称されるオイミャコフ村をたずねた。
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9面トップの記事 氷点下50度までは平年の温度で氷点下60度になって、学校の閉鎖が続くというのだから、普段の寒さがよくわかります。
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ロシアのサハ共和国・首都のヤクーツクは北緯60数度、以前最も寒いところと言われたヴェルホヤンスクは北極圏より北です。オイミャコフ村はヤクーツクから東に900キロのところにある人口500人の村。広場に設置された電子表示の温度計は19日の日中氷点下61度をつけていた。
 晴天で視界もよいが鼻孔は直ぐに凍り、5分もするとまつげも凍り付く。携帯電話やデジタルカメラはしばらくすると使えなくなった。
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お湯を空中に散らすと瞬時に雪の結晶に変わった
日本寒気、週明け日本へ
 都内で積雪の可能性
1月22日(月)東京4年ぶりに大雪警報・・寒冷化の気配が―夜7時
 東京は2014年の2月の「平成26年豪雪」以来の大雪になっています。27センチでした。
東京はすでに10センチを超えて4年前に近くなるかもしれません。
 2016年の1月16日に東京で5センチ、2016年1月24日奄美大島に115年ぶりに雪で、台湾で台湾では山に雪、上海もみぞれが降りました。
 2016年11月26日に、統計開始以来初の、都心での積雪がありました。「将来の寒冷化‥」のブログも」アクセスが急増しました。
 東京の最近の積雪記録では1969年3月12日に30センチでした。
午後8時現在18センチだそうです。この分では20センチを超えるでしょう。
最終的に23センチの積雪でした。
 その後も雪は降らないが、最低気温がー3℃という日が3日ほど続くと言われています。
詳しくは1月22日に書いた新しいブログをご覧ください。
2月4日の立春から、1週間ほど再び歴史的な大寒波が、押し寄せます。
長く続く大寒波は、尋常なものではありません。
2月7日(水)毎日新聞
日本列島は6日、上空の強い寒気の影響で日本海側で大雪となった。福井市では午後2時、平年の6倍を超える積雪の深さ136センチを記録。国道では約1500台が立ち往生した。
 西日本では気温も大きく下がり、6日朝の気温はこの冬最も低くなった。和歌山、鳥取など5県、6か所の観測地点では、これまでの最低気温記録を更新した。
「2018年1月22日、日本に大寒波、東京にも大雪警報。寒冷化のはしりか」

2017年12月26日 (火)

山火事は温暖化のせいか。2017年は「温暖化論」に転機の年、産業界,報道に変化か?」

1、 2017年12月25日の毎日新聞は”現場報告 トランプと世界”の特集
、1面と7面は大きくカラーで、「温暖化 南欧で災害、パリ離脱、厳しい目、欧州は目背けるな、温暖化火災、各国を提訴へ、ポルトガルの住民、米の抵抗続かぬ」という見出しです。
 毎日新聞が一時に比べ、「温暖化問題」についてあまり熱心に報道しないと思っていましたが、再び記事を目にしました。
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毎日新聞1面の記事です。
 ポルトガル中部の山火事で60人以上が犠牲になった。「惨事の背景には地球温暖化がある」と考える被災地住民らは今、温室効果ガスの削減強化を複数の欧州主要国に求める初の訴訟を準備している。
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 EUでは、 2017年の山火事で発生した焼失面積は99万ヘクタール、それに対して、08年から16年の平均焼失面積は23万ヘクタールである。
 ポルトガルでは人々が「欧州各国政府が温暖化対策を怠った」として欧州人権裁判所に提訴する準備を進めている。
 人為的なCO2の増加が気温上昇をもたらし、それが干ばつを引き起こし、山火事を引き起こしているというのだが果たして本当にそうなのか。
 一説によれば、いままでの気温上昇傾向はCO2の増加よりも一定の気温上昇の流れの時期により上昇したが―といっても100年で0,7度程度だがーこれからは太陽活動の衰える時期になり、近いうちに寒冷化に進む可能性が大きいと異説が多く唱えられています。
 「米国第1主義」をかかげるトランプ政権は、先進国最大の排出国が負うべき責任から背を向けパリ協定離脱を宣言。温暖化知策で途上国を支援するための資金拠出も停止しました。
 少し前に書いたブログで、CO2地球温暖化説に対する対応が、新聞各紙により微妙に変わってきています。一番熱心なのが共産党の赤旗です。毎日新聞はCOP23の会議中の報道はあまり熱心ではありませんでしたが、今日のこの記事で、トランプ大統領に反対で、温暖化に反対の姿勢を明らかにしています。一番変化が大きいのは日経新聞で、COP23の報道もほとんどせず、「地球が危ない」の連続記事でも、前半は動物の絶滅は温暖化のせいだといっていたのが、COP23後の、「続地球が危ない」では今のところ(3回まで)温暖化ということは触れなくなりました。
 もともと、動物の絶滅、減少は、人間によるものがほとんどなのですが、日経新聞の「地球が危ない」前半は温暖化のせいにしてあったので違和感を感じていました。後半の続く、は人間のせいで絶滅に瀕したが、保護活動により個体数が回復してきたというまっとうな記事になっています。
 「不都合な真実2」を見ると、何でも不都合なことは、温暖化のせいだとしてしまっています。温暖化によって、こういう良いことがあったなどということは絶対に書きません。
2、2017年は「温暖化論」に関しての転機の年であり、ブログ筆者にとっても「温暖化論」で明け暮れた年でした。
「こういちの人間学ブログ」の記事ではカテゴリーのうち、「温暖化論」は全部で37でしたが、そのうち2017年に書いたのものは約半分の18にも達しました。
 そのもっとも大きな影響は2017年6月1日に、アメリカのトランプ大統領が、パリ協定からの脱退を表明したことでした。
 2017年11月6日から始まったCOP23はドイツのボンで開かれましたが、その頃から、日本の実業界の「温暖化論のたいしての態度が代わりはじめ、その代弁者たる日経新聞などの、報道姿勢が変わってきました。
 何しろ温暖化論の優等生のつもりが、石炭による発電に積極的だとNGOはじめ諸外国のごうごうたる非難にさらされたのですから。
6月22日の「人間学研究所の例会で、筆者が話したテーマも「CO2地球温暖化仮説について」でした。
2018年3月末発行予定の、「人間学研究所年誌2017」NO15の記事も「CO2地球温暖化仮説。2017日本の経済界、報道界の空気変わる」でした。
今までの日本において、熱心に「温暖化懐疑論」を唱える者はどちらかといえば異端児であり、そのせいか、ブログアクセスも減り気味でした。
2017後半の報道の変化については、ブログにいろいろ書きました
最近書いた、ブログで、報道機関の温暖化論に対する報道の変化について書いたブログを参考までに提示します。。
2017年11月18日
「北海道のワイン、温暖化で脚光、日経記事、温暖化非難一辺倒の風向き変わる」
 
2017年11月06日
「温暖化  COP23きょう開幕。赤旗は熱心だが、他の新聞は関心薄い。日本の経済界は温暖化論見離し」
皆さんはどうお考えでしょうか。
日本は見事に世のなかあげて、「温暖化論」支持です。
 日本においては今まで、「温暖化論」を支持する人は70%以上だといわれます。環境・公害問題に対して真剣に考える真面目な素直な人はほとんど「温暖化論」支持です。今まで国を挙げてすべての政党、新聞が温暖化論支持なのですから無理もありません。筆者の身の回りの真面目な人も大体温暖化論支持者です。膨大な予算を投じて宣伝し、小さいときから、「シロクマがかわいそうじゃないか」と児童書などでも宣伝するし、学校の副読本でも勉強するのですから無理もありません。
 いままで日本も温暖化論とCOP支持の優等生を自任していましたし、排出量はほんのわずかなのに、3兆とも4兆ともいわれるアメリカが抜けた後では世界1と言われる膨大なお金を温暖化対策につぎ込んできましたから、ほめられるつもりが、強く非難され面くらっているに違いありません。安倍首相は4兆円をつぎ込むと自慢していました。
・ 
 アメリカではそれに対し、温暖化論に反対する学者、やマスコミの意見が強く、何しろ共和党が温暖化論に反対です。ですから国民の40%しか温暖化論を支持しないといわれます。
イギリスでも温暖化論に反対する学者・グループの動きは強力です。
12月27日 追記 「恐怖の存在」、日本は翻訳の壁
 アメリカやイギリスは、温暖化論に対して、極めて優れた批判的な著作があるのですが残念ながら、翻訳されなかったり、あまり翻訳されても読まれなかったりもします。
 たとえば、コメントをいつもたくさんいただいているイチロウさんに紹介されたマイケル・クライトンの小説、「恐怖の存在」です。
 マイケル・クライトンは「ジュラシック・パーク」など多くのすぐれた小説を書いていて「恐怖の存在」も欧米ではよく知られた著作です。この小説を読むと「温暖化論」がいかに、それによって利益を得る連中によってねつ造されてきたかがわかります。
 しかしながら、日本においてこの本を読んだ人はほんのわずかでしょう。日本には翻訳の壁というものがあるのです。
追記 2017年度の「地球温暖化対策関係」の政府予算額のまとめ 環境省がレポート
イチロウ様から貴重な資料をいただきました。転記させていただきます。
2017「地球温暖化対策関係」政府予算額 環境省がレポート  環境ビジネスオンライン
 
2030年までに温室効果ガスの削減に効果があるもの 4325億円
     経済産業省              1346億円
      省エネルギー投資促進       673億円
  農林水産省              1322億円
  環境省                 1283億円
2030年以降に温室効果ガスの削減に効果があるもの 566億円
  経済産業省              365億円
  文部科学省              102億円
  環境省                 99億円
その結果として温室効果ガスの削減に資するもの   2903億円
  経済産業省              1154億円
  環境省                 526億円
基礎的施策など                         382億円
合計                              1兆3270億円
詳しくは直接ご覧ください。これは国の予算のみです。これと同等の地方自治体の予算があります。さらに大学などの研究費は別です。合計3兆円とも4兆円ともいわれる。1世帯当たり年20万円とも言われます。
この無駄なお金の少しでも、生活保護費を削ったりしているのに回せればどれだけ助かることか。国民には消費税を上げようとしているし。
 これだけのお金をかけて温室効果ガスを減らし、地球の気温を下げられたのでしょうか。
トランプ大統領の推し進めていることは、温暖化問題以外は反対です
 トランプ大統領と共和党が推し進めている、諸政策のうち、温暖化対策に無駄なお金をつぎ込むことに反対するのはいいことですが、そのほかの諸政策の大半は反対です。
 12月6日、トランプ大統領はイスラエルの首都をパレスチナと認め、アメリカ大使館をテルアビブから移すといった。これによりイスラム諸国の反発をかい混乱を生じます。
 法人税を大幅に下げるのは、他の諸国並みに下げ、税金をアメリカで払うように変えるのでしょうが、一般庶民への福祉の後退など感心しない政策ばかりです。
 多くのトランプ大統領の政策はあからさまにアメリカの大企業のための政策です。
化石燃料なしで全世界の発電が可能なのか?
 温暖化問題でもアメリカの石炭産業などがトランプ大統領を支持しているからなのであり、石炭産業での雇用などわずかなのだから、政策転換すべきだ、とかいう考え方がよく言われます。電気はクリーンだといいますが、では発電をどうするかが問題です。しかし、現実にはアメリカだけではなく、先進、後発諸国を問わず、CO2を出す化石燃料(石油、石炭、天然ガス)を抜きにして、クリーンだとされる光、風力、水力などだけでは、能力的にまったく不可能なのです。もう原子力は安全確保にお金がかかり、効率がよくありません。アル・ゴアの「不都合な真実2」では、デンマークでは、1か月風力だけでまかなったと書いてありますが、アメリカや日本で風力発電で賄うなど現実的でありません。
 ヨーロッパなどでは電気自動車へのシフトが急速に進んでいますが、ハイブリット車で先行する日本などに対抗しようというのです。
日本政府、報道機関も変わる?
 前にも書きましたが、日本などが開発を進めている、有害な廃棄物を出さず、極めて効率の良い石油、天然ガス、を使った高効率発電装置―それを使えば中国やインドなどで問題となっている公害問題も解決されるのです。その石炭による高効率発電装置とそれのための融資を非難されました。このように日本の主張はCOP23は否定しました。今後日本の産業界、それに依存する日本政府の態度も変わって来るでしょうし、日経新聞などにすでに表れています。
 安倍首相の対米従属ぶりはトランプ大統領の来日の時に見事にまで示されました。よくトランプ大統領に物申すべきと言いますが、とても無理なことです。温暖化問題でも日米ともに利害が一緒になれば、温暖化論べったりの姿勢から容易に変わることでしょう。
 果たして、2018年はどのような展開をするのでしょうか。
2018年追記 石炭火力、環境省「脱炭素へ」×経団連「必要」
毎日新聞、2018年1月17日、朝刊の記事
中川雅治環境相は16日、経団連の榊原定征(さだゆき)会長ら幹部と面談し地球温暖化対策について意見交換した。二酸化炭素排出が多い石炭火力発電所の国内新増設や途上国への輸出が海外から批判を浴びる中、中川環境相は「世界のビジネスも政治も確実に脱炭素に向かっている」と強調したが、経団連側は石炭火力の必要性を訴え、認識の違いが改めて浮き彫りになった。
経団連側は国内新増設について、「電源構成の見地から必要だ」、途上国への輸出は「高効率の発電所を輸出すれば、地球規模で温暖化対策に貢献できる」と主張した。
また炭素税や排出量取引の形でCoz2排出を有料化する「カーボンプライシング」の導入に向けた議論を環境相が進めていることに対し、経団連側は「規制敵手法をとると日本企業の国際的競争力が弱まる」など、否定的な意見が出たという。
中川環境相は「石炭火力を輸出するする姿勢そのものが厳しい目で見られている。経済界の意見には重みがあるが、我々の思いを共有し前向きに取り組んでほしい」と話した。
◎温暖化論の連中は、何でもかんでもCO2排出反対の原理主義で、石炭火力発電で高効率発電で、CO2排出や、汚染物質を抑えるなんか見向きもしない。原子力もCO2を出さないからと容認する連中である。環境省と経団連の対立が深まれば、経団連の政府への圧力が増し、アメリカのように、環境省の反対があっても温暖化論否定の方向に変わっていくかもしれません。
1月29日追記
 1月29日の「赤旗」の「主張」で、「石炭火力」の推進―「脱炭素化の流れに逆行するな」という記事が載りました。
 石炭火力は火力の中で最もCO2の多い発電で、液化天然ガスの2倍以上です。
安倍首相は22日の施政方針演説で「世界の脱炭素化をけん引していくと」述べました。しかし実際にやっていることは全く正反対です。国内では、既存の約30基の石炭火発に加えて、新設計画が約40基に及んでいます。 仙台市な地方自治体の反対がある。~
 日本が官民一体でアジア諸国での石炭火発の新設を進めていることや、トランプ政権と、石炭火発技術を輸出する方針で一致したことには国際的な批判が沸き上がっています。
 安倍政権がエネルギー基本計画で、原発とともに、石炭火発を「ベースロード(基幹電源)に位置付け、活用していることは重大です。石炭火発を「高効率」にすると言っていますが、削減される排出量は10から20%減に過ぎず、新規に増やされれば総量の規制にはなりません。
 原発ゼロと、石炭火力から脱却して、発電コストが世界的に低下してきた太陽光、風力など再生可能エネルギーによる電力供給に大胆に転換すべき時です。
◎原子力発電は論外です。地元住民の反対もあり再稼働は容易ではありません。石炭火発は、地球温暖化説が正しいとすれば、少しは違うでしょが、正しくないとすれば、効率が良い発電です。風力や太陽光でもって、日本のような大量に電気を使う国では、すべての発電を賄うのはとても無理な話です。
追記:イチロウさんのコメントで特に参考になるものです。
「2017年クルマ業界」現実離れしたパリ協定、総EV 総化は本当に地球を救う?
 
 

2017年11月28日 (火)

「北海道のワイン温暖化で脚光」 日経記事 温暖化非難一辺倒の風向き変わる?「続地球が危ない」、温暖化のせいあまり言わず

2017年11月27日(月)の日経新聞朝刊には、記事としては1面に続き目立つ39面の社会面トップの記事として、経済界の動向を示す「センサー」欄で「北海道のワイン温暖化で脚光、ブドウ栽培の適温地に、香港で受賞・仏ワイナリー進出」というものがカラーで載りました。-実はこれは記念的の新聞記事の転換な先駆けです

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 北海道産のワインが注目を集めている。温暖化によって高級ワイン用ブドウの代表品種とされる「ピノ・ノワール」の栽培が可能になり、ブドウ生産に乗り出す農家が増加。香港のコンクールで11月に余市産のピノ・ロワールを使った北海道産ワインのロゼが金賞を取ったほか、フランスの名産地、ブルゴーニュ地方の老舗ワイナリー、「ドメーヌ・ド・モンティーユ」が函館市への進出を決めるなど、海外からの評価が上がっている。

 冷涼であるため害虫がすくなく、農薬に頼らない栽培に取り組みやすいことが北海道進出の決め手の一つになったという。

◎今まで、「温暖化」といえば、その悪い面だけが大げさに取り上げられるばかりでした。同じ日経新聞でシリーズで「温暖化」で様々な悪影響が出ていると連載などが出ていました。その内容は2017年5月、6月の「こういちの人間学ブログ」にも書きました。

◎すでに、日経新聞2017年4月3日の記事(電子版)に、「米政権交代で弾み、温暖化主因説の再検証」という記事が掲載されています。

「日経記事、CO2温暖化だけでなく、海水の酸性化も問題だ」 5月7日

http://koiti-ninngen.cocolog-nifty.com/koitiblog/2017/05/co2-c8ce.html

「北極の氷はなくなるのか?地球が危ない ユキヒョウ温暖化で減少-日経の記事から」 5月22日 10回シリーズの記事

http://koiti-ninngen.cocolog-nifty.com/koitiblog/2017/05/post-b04e.html

「温暖化でGDP4%減?今世紀末の世界 東京が屋久島並み―(毎日新聞記事、それに対しブログ筆者はーいいのでは?」と書きました。 6月13日

http://koiti-ninngen.cocolog-nifty.com/koitiblog/2017/07/gdp4-c6fa.html

日経新聞では「温暖化で危機だ」という記事を盛んに書いていました。

 ところが”温暖化”に批判的なトランプ大統領の来日と安倍首相のなんとも極端なごますり外交の影響と、その後のCOP23における、日本の石炭火力依存と海外輸出を激しく批判されるに及んで、どうも政府の雲行きが、環境省を除きCOP23に対し否定的になり、新聞各紙での報道も赤旗以外は記事が激減しました。それは、「こういちの人間学ブログ」にも書きました。

「温暖化防止、COP23きょう開幕。赤旗は熱心だが、他の新聞は関心薄い 日本の経済界は「温暖化論」見離しか」 2017年11月06日

http://koiti-ninngen.cocolog-nifty.com/koitiblog/2017/11/cop23-ccb6.html

◎ COP23によれば、高効率石炭発電もダメ、石油、天然ガスなど化石燃料はすべて駄目なのです。化石燃料はいくら効率をよくしようがすべてCO2を出すので、駄目なんです。ところがクリーンなはずの電気が大部分いわゆる化石燃料をもとに発電されています。ゴアによれば、デンマークは2016年4月17日、すべての電力需要を風力でまかなった。と大きく「不都合な真実2」の本の裏表紙に書いてあります。でも、たとえば太陽光発電の多くの一般消費者の犠牲の上で成り立っており(高い電気代をプラスして払っている)、まだまだです。石炭による発電は、高効率発電の装置を使えば、CO2の出し方も少なく、ばい煙なども出しません。天然ガスでの発電はガスコンバインドシステムを使った発電では非常に効率がよく、東京ガス系列の電気会社は東京電力より安い電気代にしています。(業務用はエネットで、家庭用は東京ガスで販売)。

 石炭は石油に比べ、比較的各国で調達しやすく安価なのです。またアメリカではシェールガスの発掘で天然ガスの価格は落ちています。わざわざ、電気に変えてから使うより効率的です。日本のように電気、ガスで相互乗り入れして、販売競争をしている現状では、採算面からも石炭火力を発電に使わざるを得ないのです。ところが、COP23によれば、化石燃料で発電する日本はいくら効率がよくクリーンな発電ができるといっても、ごうごうたる非難の的になります。しかしいくら非難されようが日本の企業としても高効率石炭ガス発電などで電気代を安くしたいのです。そうなると、あんまりCOP23に、いい顔をしているわけにはいかないでしょうそのうちあまりに日本が非難されると、アメリカの真似をしてパリ協定から脱退したくもなるでしょう。COP23では、、CO2を出さないからということで原子力発電は推奨されている。原子力を使う危険性は証明されているのにである。今や原子力は諸外国でも採算が合わなくなって来ているのである。老朽原子力発電所はどんどん廃棄されてきています。

 中国は最もCO2を出している国です。さらにそれは老朽化した石炭火力発電所によるばい煙が人々を苦しめています。今は、中国もCOP23に参加していますが、石炭火力を非難され、高効率でクリーンな石炭発電所にしても、駄目と言われればCOP23を脱退することでしょう。そうなれば米、英、中国、ロシア、日本がCOP~に消極的になれば、わが世の春をおうがしてきた”地球温暖化論者”は飯の食い上げとなります。さて、どうなることでしょう。

 自動車産業では日本の車ははじめ、トヨタのプリウスなどガソリンのハイブリットカーで世界の販売シェアを大きく伸ばしましたが、今では欧州車が雪崩をうって電気自動車(EV)に移行しつつあります。電気自動車は構造がガソリン車より簡単ですむらしい。スエーデンのボルボはいち早く全車をEVに変えるということである。他のヨーロッパメーカーも競争している。日本はEV開発で大きく後れを取っている。テスラモーターや電気自動車を推し進めたい連中は、COP23大賛成である。日本の優位をひっくり返そうとしています。これがあまり激しいと日本の自動車メーカーはCOPに積極的でなくなります。日本の産業界はすでにCOPの連中は敵になりつつあります。日本の産業界の意向に宋、日経新聞もその基本的態度を変えざるをえません。今回の記事はその転換の記念的記事と云えましょう。

 だいだい例えば日本がいささか温暖化しても、どちらかというといいことのほうが多いのです。ところが地球温暖化危機論者は極端な例を挙げて、温暖化するとすべて悪くなり、大変な事態になるとばかり書かれてきました。今回初めて温暖化は悪いことばかりではないと新聞に書きました。

 筆者のような温暖化論懐疑論者は、地球の気温があと3から4℃上がると地球の破滅だなんて心配するより、むしろ太陽活動の低下により寒冷化するのではないかと心配しています。COP23の連中でも、ゴアなどでも、気温上昇より、異常気象を言いつのっています。  人間学研究所の例会で気象学者の根本順吉氏から直接聞いたのですが、「気温の変化は断じてCO2が主たる原因ではない。最も大きな影響を与えるものは太陽である」と、そして「気温が大きく変化するときに(例えば小氷期に入る前など)、大きな異常気象が生じる」といっています。「超異常気象-30年の記録から」(中公新書、1994年1月)という本も根本氏は書いておられます

 昨年は暑かったようですが、今年の日本はどう見ても寒い年です。このところかなり暑いときもありますが数年前、沖縄や台湾に雪が降るという何十年ぶりかの寒波もおし寄せてきました。ゴアなどは異常気象はすべて温暖化のせいと行っていますがそうではありません。騙されてはいけないのです。

 CO2の現在の伸び方は心配いりません。かえってCO2の増加により植物が増加しています。温暖化論者は危機を煽り立て、一向に効果のない温暖化対策に湯水のごとく無駄なお金を食い尽くしているのです。日本の安倍首相は森林税とかを取るつもりです。これには各紙批判的です。

 ゴアなどが10年前からいろいろ言い、対策をとっているはずが、二酸化炭素は一向に減らないのはいったいどうしたことでしょう。そんなにますます悪くなったといって声を荒げていいのでしょうか。だけど10年前のように映画も本も注目されません。(参考のため3000円ぐらい出して本は買ってしまいましたが)”温暖化詐欺師”の仮面が外れてきたのです。10年前には詐欺師の面目躍如でアカデミー賞もノーベル平和洋も取り脚光を浴びましたが、今度の映画の上映はほとんどマスコミでも報道されず、来日してもほとんどの人は知りませんでした。温暖化ビジネスで巨万の富を稼いだゴアの正体を多くの人が知ってしまったあとでは詐欺師も活躍できません。ーだいたいCO2が減らなくともそのうち太陽の活動低下のため、気温が低下してきます。そのほうが恐ろしいのですが。

日経の記事の続き

 気候変動によって北海道で栽培できる果樹が増える一方、他の産地に影響が出る懸念もある。農研機構は2060年代に北海道全域がリンゴの適温地になる一方、東北以南の平野部では栽培が困難になると予測。温州ミカンも現在の生産地のほとんどが年平均気温15~18度の適温域から外れてしまう可能性がある。

 農研機構の杉浦俊彦・園地環境ユニット長は「品種改良や栽培技術の確立によって温暖化に対応する道もある」と指摘。温暖化のメリットを生かしつつ、悪影響の恐れがある地域は農家や自治体、JAなどが連携しいち早く対応することが重要」と訴えている。

◎イチロウさんからのコメントを本文中に書き直しました

「米NASA 初の太陽探索ミッション 来夏OKと」

 そのままではだめでリンクにつなぎ直さないといけません

https://www.cnn.co.jp/fringe/35102094.html

―つながりました

 

12月11日 追記 

「続 地球が危ない」

 が12月10日の日経新聞で開始

1、12月10日「守り神」保護進むも・・・「シマフクロウ」

 シマフクロウの減少は、温暖化のせいではなく人為的な原因であるといっている。

、 12月17日 絶滅危惧種のチョウ「シマウラボシシジミ」 

 シカがえさを食い荒らすために減少。しかし長崎の上島では、保護により回復してきた。減少は温暖化のせいではない。

、「歩く松ぽっくり」密猟の的―「センザンコウ」

 12月24日 中国で漢方薬の材料として、10年間で100万匹以上が密漁の犠牲に

4,「産卵地の砂浜、開発で縮小」-ウミガメ」

 12月1日 産卵地の砂浜は河川の開発や地球温暖化の影響で縮小し~

 初めて温暖化により、と出てきました。海水面の上昇は温暖化のためというより、地下水のくみ上げなどで起こります。人為的な影響のほうが圧倒的に大きいと思いますがどうでしょうか。

5、「キタダケソウ酸性雨で絶滅危惧

 1月7日 盗掘が相次ぎ2000年ころには約600本まで減った。温暖化の影響でイネ科植物が増え生存競争が激しくなってきた。温暖化でイネ科の植物が本当に増えているのでしょうか。酸性雨は温暖化と直接関係ありません。

、「外来種が天敵、減少に拍車」-「アベサンショウウオ」

 1月14日 21世紀にはいると、一部の生息地が消滅した。絶滅危惧1Aに指定され、京都府の天然記念物になっている。宅地やゴルフ場の開発、道路建設に加え、耕作放棄する田んぼも増えたことも生息環境を悪くした。人間が持ち込んだ外来種が「天敵」となったアメリカザリガニやアライグマが食べ個体数の減少に拍車をかける。人為的な原因

「カワウソ」密輸 後絶たず

 1月21日 カワウソは水族館の人気者。生息地のアジアからの密輸が後を絶たない。昨年10月、日本人女子大生がカワウソ10匹をスーツケースに隠してたいから密輸しようとしたととして逮捕された。。1匹1000バーツ(約3500円)ほどで買えるが、日本では100万円を超すこともある。1980~2015年アジアで押収されたカワウソは6000匹に及ぶ。カワウソは「ワシントン条約」で国際取引が規制されている。だが日本ではペットとしての販売などは禁止されていない。「違法なルートで入ってくると、日本の法律では保護できない」と問題視する。トラフィックの西野亮子プログラムオフィサーは言う。

―これも温暖化は関係ありません。

8、人間との争いで毒殺された「スマトラゾウ」すみか奪われ人間とのあつれき

 1月28日 スマトラ島は「森が減るスピードが世界で最も早い場所」と呼ばれる.あぶらやし農園の造成による大規模開発が進んだことが原因だ。1980年代にはスマトラ島全島に生息していたが今ではほとんどの州で全滅し2400~2800頭に減った。

9 「レブンアツモリソウ」 発芽早まり霜の被害増加

 2月4日、かっては道路の脇などで見つかったが群生地から根こそぎもって行かれ今では3000ほどに減少。94年に国が国内希少野生動植物に指定して対策を強化し盗掘はほぼなくなった。しかしササやススキが増え発芽や生育が妨げられている。春先の降水量が減ったためためではないか。環境省は地球温暖化で発芽が早まり新芽が霜の被害にあうことも増えた、と。もし温暖化で発芽が早まるようでしたら霜の被害にもあわないのでは?

10 「オランウータン」 森林破壊で激減

 2月11日 オランウータンはここ100年で80%減った。オランウータンの生息数は森林の広がりと関係がある。激減しているのは、ぱーむゆが取れるアブラヤシ、製紙用のアカシアやユーカリを植林するため熱帯林が壊されているからだ。子どもをペットとして密売するため、母親が殺されることもあるという。

 森林火災の影響も深刻だ。泥炭地は数か月燃え続けることもある。森林の伐採で湿地が乾燥するからだ。日本ではスーパーの商品の約5割にパーム油が使われている。コピー用紙も約3割がインドネシア産だ。WWFは環境に配慮した製品に認証をつけるなどの活動を通じ、オランウータンの保護に取り組んでいる。

―終わり

◎ 結局、本当に温暖化のために、生物が激減し、絶滅しているのではなく、人為的な原因で絶滅にひんしていることがわかります。人間が保護に取り組めば回復し増えてきています。改めて問います。本当に温暖化で動植物ゲ絶滅にひんしているのですか?

 2月10日の日経新聞夕刊には、子どもへの記事として「地球温暖化どうして悪いの?」という記事が載りました。「大雨が増え、動物や植物に被害が出るんだ」と言います。

「温まりすぎると悪い影響が出る「」- 改めてご紹介します。

12月16日 追記 「三菱重、火力不況が直撃」

 12月16日の日経新聞によれば、営業利益の7割を稼いだ火力発電所向けガスタービンがが、パリ協定により大幅に減少していると。欧米各社はすでに大幅なリストラを先行していると。三菱重工は、「温暖化」で騒ぐものを苦々しく思うでしょう。

2017年11月 6日 (月)

温暖化防止、COP23きょう開幕.赤旗は熱心だが、他の新聞は関心薄い。日本の経済界は「温暖化論見離しか」

2017年11月6日(月)の赤旗の1面トップは「パリ協定 実効性どう確保ー温暖化防止 COP23きょう開幕」というものです。「気候守れ、世界から2万5000人集会・デモ」としてデモの写真が載っています。関連記事がカラーで12面トップにもあり、「命の危機 温暖化止める―ボン・デモ 日本の石炭火力に批判も」という記事です。ボン大会は開催11月6日から17日までです。COP23は「国連気候変動枠組み条約第23回締約国会議」といいます。
 6日の 新聞記事もトランプ大統領の記事ばかり、テレビ欄ではNHKが8回も放送予定しています。それに対してテレビ欄ではCOP23のことなどどこにも記事がありません。
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赤旗1面の記事、1面トップです。
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1面の記事の一部を拡大。温室効果ガスだけで気温を云々するのは無理なのだが
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赤旗12面の記事
会議のたびごとに、民間団体がお祭り騒ぎで集まります。WWFとピースボートが強力団体です。
他の新聞は、11月6日
 他の新聞はどうかと探してみましたが、6日の毎日新聞にも日経新聞にも記事が見当たりません。11月5日の毎日新聞には3面に小さく「COP23パリ協定 実施方針を協議・あす開幕米抜き協調なるか」 と載っていました。5日の日経新聞には見当たりません。インターネットでの検索でも読売が11月3日に記事を書いているのや、朝日も11月6日に開幕すると簡単に書いているだけのようです。日経は少し前まで「温暖化」で盛んに記事を書いていたのにいったいどうしたのでしょう。
 
 ドイツのボンでCOP23が開かれますが、ドイツが石炭火力を使って発電していることが非難されています。日本も石炭火力で発電していると非難されています。原子力発電は非難されません。先日テレビでやっていましたが、ドイツには巨大な露天掘りの褐炭の採掘場があり巨大な機械で掘り、発電所に直結しています。非常に効率がいいのです。それで原発がやめられます。ところがそれは脱硫装置がうまく働いて有毒ガスを出さなくとも非難されます。
 日本も財界は石炭火力はだめだなどとあまり騒ぎ立てられるのは迷惑でしょう。ですからあまり熱心ではありません。-と思います。
 COP23の議長国はフィジーです。また温暖化で島が沈むと大騒ぎして援助を引き出そうとしています。たいして海水面が上昇していなくて他の原因でもです。開会式でバイニマラマ首相が「気温上昇1,5℃」の目標への団結を呼びかけました。
 COP23にはゴアが参加します。ちょうどアカデミー賞やノーベル賞から10年たって、また映画や本を出版したりで一儲けしようということでしょう。
 日本では全マスコミを通じて、温暖化論支持です。ですから知らない真面目な人は単純に温暖化論が正しいと思っています。ただ日本の財界も温暖化論の運動が度が過ぎて、産業にとってマイナスとなると思えば積極的ではない、あるいは反対に回ります。アメリカではとっくに一部が反対です。
 トランプ大統領が来日しているので、COP23の記事が少ないのかななどとも思っています。
11月9日(木)追記
11月9日の新聞の報道状況の比較です。
赤旗には、1面(史上最も暑い5年間)、2面(主張)温暖化対策の実効性を高めよ、3面、13面に記事が載せられ重要な記事の扱いになっています。最も熱心です。記事はすべて、カラー版です。
 毎日新聞では4面に小さく「トランプ大統領の予算カットを参加者が非難と書いています。そしてシリア、パリ協定署名へと。28面に少し大きく「COP23,米パビリオン異例の欠席」という記事です。
 日経新聞では見当たりませんでした。日経にはほとんどのせず極端です。
もう一度詳しく見直してみました。8面に本当に小さく、「パリ協定、シリア署名方針、米唯一の非参加国へ」という記事が載っていました。
 どうも、日本の産業界は、「温暖化論」をアメリカに追随して疎ましく思ってきているのではないか。日本に対し、特に安くて効率の良い石炭火力への非難など矛盾が生じてきているのです。
 温暖化対策に逆行の国に「本日の化石賞」を送りますが、初日は石炭火力を推進している国としてオーストラリア。日本も石炭火力をすすめているとして受賞の常連です。
インターネットを見てもCOP23関係の記事など見当たりません。世の中の関心が薄れ、一部だけが騒いでいるという感じです。赤旗は前と同じように報道し際立っています。
WWFジャパンのCOP23に対する記事も11月9日現在わずかアクセス110回です。関心が薄い証拠です。
石炭火力発電
 世界では41%が石炭で発電しています。日本は34%、中国73%、アメリカ40%です。
石炭は石油に比べ埋蔵量も多く、価格が安く、安定的に手に入ります。日本では電気の価格競争もあり石炭の割合が高くなっています。
 ゴアは、日本が途上国の発電に石炭火力発電所の建設を進めていると非難しています。
コストの高い太陽光発電などは拡大するには無理があります。一般消費者に負担させています。発展途上国にとっては、手に入れやすく安価な石炭火力による発電施設は大きな魅力です。それが炭酸ガスを出すということで最も目の敵にされます。
 今や、うるさい温暖化対策推進派は疎ましい存在になってきているのではないでしょうか。それが日経の全くの無視につながっているように感じます。
 日本の非常に優れた石炭火力による高効率発電は、認められませんでした。
11月10日、追記
 赤旗は1面(利害企業の関与批判)と4面(議長国フィジー存在感示す)と14面(石炭関連企業からの投資は引き揚げよ、 環境NGOが775社を発表)に記事
毎日は26面に石炭火力増設の日本に抗議デモ 現地に行っている記者のデモの写真を載せています)日本は主要7カ国の中で石炭火力への公的支援が最も多い。日本の姿勢が国際的に批判を浴びている。
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毎日11月10日26面の記事「石炭火力増設の日本に抗議デモ」
日経は見落としがなければゼロです。
 アメリカのトランプ大統領に追随する姿勢が強い安倍首相は、環境政策をひそかに変え、むしろ、日本の産業にとっても今や障害となっている「温暖化対策」を捨て、自国の利益を追求するようになったと思われます。今まで、わが世の春だった「日本の温暖化論者」は今度は冷や飯を食うようになるかもしれません
 もうすでに日本における「温暖化論の本」の出版は一時に比べ激減しています。ゴアは前は脚光を浴びノーベル賞をもらいましたが、今度も映画と本を同時に始めましたが、今度は二匹目のドジョウはいないようです。
 トヨタ、日産の日本の自動車工業は、一時ハイブリット車で他のメーカーを圧倒しましたが今や、世界は電気自動車へ向いています。電気自動車は構造が簡単で、またITと結合した自動運転車でグーグルやテスラの後塵を拝しています。ボルボのように今後は全部電気自動車にすると云うところが増えています。
 「温暖化対策」はいまや日本にとって追い風でなくアゲインスト(向かい風)になっているのです。日経新聞と経済界にとってがもうボンのCOP23の会議は、邪魔な存在となっています。
11月10日の他の新聞も見てみましたーCOP23の記事は0でした
 朝日、読売、産経新聞ではどうかということを見るために、新聞を買ってきました。
驚いたことに記事は各新聞0でした。小さい記事で見落としがあるかもしれませんが。
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11月10日に購入した新聞
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いかに世の中ではCOP23が無視されているかがわかります。ほとんどの人はそんな会議をやっているのも知りません。
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11月11日の毎日新聞朝刊です。小さくオレンジ色に囲ったところは、6面の11日のCOP23関連の記事です。小さくとも書いてあるだけましです。記事に「米に翻意求める。パリ協定環境相、説得の意向」とありますが。アメリカにそんなことを変えさせるのは無理無理。
11の赤旗は14面にカラーで「政権抜きでも地球守る、今年も日本に(地球温暖化対策に逆行する国としての)化石賞、石炭火力・原発推進で、環境NGO]とあります。日本はダブル受賞です。
日経は相変わらず0です。
11月12日の記事 毎日新聞は0でした。日経新聞は、初めて「温暖化対策、中印急ピッチ、ゴア米も世副大統領に聞く、日本、石炭火力支援やめよ」と6段の記事にゴアの写真を載せ
ました。赤旗は14面に「、石炭推進の気候はビジネスじゃない日本に非難、と「巨大氷床短期に融解か、1万4000年前の温暖化で」と2つの記事が載っています。
11月13日 新聞休刊日
11月14日 毎日新聞3面の玉木研二氏の「火論」に「温暖化という隕石」という論評
日経は、「世界遺産、温暖化が脅威に」、COP23で報告と小さく
赤旗は「州政府は行動する」米カリフォルニア州知事ら会見
赤旗はいつも現地に行っている記者のカラー写真付き・
11月15日 毎日新聞、日経新聞は0
赤旗は、3面に化石燃料・原発推進、米政府改憲に若者ら抗議
14面に、強から閣僚級会議。先進国、交渉に難色、米の逆流も
11月16日 毎日新聞、日経新聞は0
赤旗は、14面に、生き残りかかってる。気候変動で食糧危機、島しょ国トップら指摘
   シュワルツネッガー氏、石油企業批判、大気汚染は人命奪う
11月16日の日経新聞夕刊の1面トップに、「仏『米にとって代わる』、CO2削減、欧州主導で、独首相、パリ協定実行訴え、COP23」。
 マクロン仏大統領は石炭火力発電所を閉鎖し、CO2を出さない、原子力発電所への意向を加速する。
日本、温暖化ガス観測衛星、来年度打ち上げ、排出量正確に算出
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島しょ国のトップは、海水温の上昇や異常気象で消えてしまう種がいると言っています。
カリブ海のセントルシアの大臣は海水温の変化で漁獲量が減っていると報告。
◎海水温の上昇より乱獲の影響のほうが大きいのではないでしょうか。
11月17日 毎日新聞 2面比較的大きく 「米抜き」COP結束腐心
温暖化対策、欧州中心に推進決意、「先進国目標、検証を」。途上国の要求受け入れ
 主要7カ国の(G7)で唯一、、石炭火力の増設を続ける日本への風当たりは強い。
先進国でから途上国への資金援助を20年までに年間1000億ドル規模にする取り組みも検証する。3面には質問の「なるほどり」では世界の気温どう調べる?との記事がありました。
日経新聞は0です。
赤旗は、1面に「先進国が責任果たすとき」と閣僚級会合会誌、途上国資金援助訴え
3面に、”戦争より温暖化対策を”とカリブの小国「アンティグア・バーブーダ」首相、ハリケーン被害被害の深刻さ訴え、14面に「気候に正義を」化石燃料推進企業に抗議「
(記者の岡本あゆさんがいずれも撮影)、いづれもカラー版です。
11月18日(土) 毎日新聞 15面に「温暖化問題必ず解決する」アル・ゴア氏 10年ぶり映画「不都合な真実2」パリ協定の実行諦めぬ」と大きく記事を載せました。
アル・ゴア氏は映画の17日公開に合わせて来日した。日本の政府系銀行のジャワ島の石炭火力発電所への融資を批判した。
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日経新聞は5面に「削減検証、来年に試行 温暖化ガス COP23,最終調整」と小さな記事
赤旗は1面に「脱石炭掲げ連盟発足」、14面に、「トランプ政権に大化石賞」パリ協定に背を向ける、日本の石炭火力投資に抗議、会場前で、さよならコール(石炭」)-日本の国際協力銀行と丸紅はインドネシアの火力発電所建設に約8億円の貸し付けを実施。
18日夕刊 毎日新聞 1面COP23,目標上積「対話」。温室ガス削減合意、パリ協定控え
 日経新聞、パリ協定来年一部施行COP23,決議を採択
11月19日(日) 毎日新聞 1面、削減促進へ来年「対話」、「パリ協定 実施指針は先送り」
 COP23,閉幕 米国の放棄したままのIPCCの負担金をどう穴埋めするかも不透明なままに。2面、石炭火力で温度差、依存国に批判高まる。来年開催の議長国のポーランドは発電の9割を石炭に頼る。ドイツは消費電力の4割を石炭に頼り、「脱石炭」連合に加わらなかった。参加国は原発に頼る国が多い。
 日経新聞、3面トップに「パリ協定 米離脱が影、資金支援めぐり途上国に不安 最速、来年に持ち越し COP23閉幕、脱石炭 見誤った日本」、日本もパリ協定を離脱するのかと、中国メディアに真顔で聞かれた。
 赤旗 1面 国別目標引き上げへ、COP23閉幕 来年から対話を開始
14面温暖化で水没危機のキリバス 世界の共同体と考えて 海に流され消えた村も
15面「パリ協定は守られた」途上国・市民社会が力発揮 日本のNGOが評価発表 政府に批判の声も
11月21日 毎日新聞・5面社説「ボンでのCOP23閉幕、日本での石炭火力に厳しく」
 世界各国の温室効果ガスの排出削減計画目標の上積みを目指す「促進的対話(タラノア対話)」を2018年に実施することが決まった。
 日経新聞、5面、「環境後進国ニッポン」 上、COP23で見えた課題「炭素の価格付け」滞る議論。カーボンプライシング、CO2排出に値段をつけ、企業が排出量に応じて負担する制度。 「炭素税拡大や排出権取引に反対」 経団連ではこれの導入に反対、環境省は推進。
 赤旗は、1面に「COP23本流と逆流1、で、目標引き上げ、途上国の怒りが動かす」続く
◎日経新聞の社会面トップに「北海道のワイン、温暖化で脚光―ブドウ栽培の適温地に」という記事がのりました。温暖化であれほどいろいろな被害が出るぞと連続記事を書いていた日経新聞の様変わりがわかります。
 前から言うように温暖化でのマイナスより温暖化による恩恵のほうが農業には多いのです。怖いのは寒冷化です。小氷期で寒冷化となり飢饉となり多くの人がなくなりました。
 11月27日のブログに改めて書きますのでご覧ください。
12月6日 追記
 12月6日の赤旗に、「石炭火発 世界に逆行 衆院環境委 田村貴昭議員 温暖化対策で批判」
 5日の衆院環境委員会で、温室効果ガスの国別削減目標は全部足し合わせても「パリ協定」の削減目標に届いておらず、来年のCOP24では削減目標の上澄みが不可避だと指摘。
 新増設を計画する石炭火力発電所をすべて稼働すれば、温室効果ガス削減へ30年度に達成が必要なCO2、2,2億~2,3億トンを7000万トン程度も超過する。
 石炭火力はきっぱりやめる手立てをとるべきだと求めました。
12月24日 追記
 12月24日の赤旗5面のほとんどでCOP23のことが書かれています。他紙が何も報じないのにいい対比になります。
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記事の中で、「世界で脱・石炭の機運が高まる中、日本は海外の石炭関連事業に突出した投資を続けており、支援額ではG7 トップ。COP開催中、日本の政府系金融機関・国際協力銀行は、地元住民らの反対が続くインドネシアのチレボン石炭火力発電所の建設に731万ドル(約8億円)の貸し付けを実行しました。~「COPの席に座りながら、途上国の石炭火力に投資する日本の行いは矛盾しています。」
◎日本の石炭火力発電所は効率がよく、環境にもやさしいのです。インドネシア政府もわざわざ、効率の悪い、費用も高い再生エネルギーによる発電などしたくありません。
 温暖化論に基づく”環境保護論者”と現実の政府との矛盾がだんだん広がってきています。日本政府や、実業界の態度が変わるのも無理ありません。

2017年11月 5日 (日)

近況、1、発病から4年、2、「不都合な真実2」その批判など。4冊の本購入

1、発病から4年、あまり進展なし
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2017年11月5日の朝日
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11月7日6時15分の朝日
 2017年11月6日で、旅先で脳出血となってから4年目となります。つえを使ってリハビリでは一定の距離を歩けますが、実際の生活では車いすで、実用にはなっていません。左目は眼底出血の影響でよく見えず、右眼は麻痺の影響でずきずきと痛み、本などを読みにくくなっています。
 このところ、皮膚に赤斑ができ、ぶつぶつができかゆくてしょうがありません。来週あたり皮膚科の医者に見てもらおうと、思います。
 9月、10月は天気が悪く、特に土日は連続して台風が来たりしました。11月はようやくいい天気が続きますが寒いです。
2、購入した4冊の本について
『不都合な真実2』 放置された地球 Truth To Power
 あれから10年あなたは衝撃の「現実」を目撃する
  アル・ゴア 枝廣淳子訳 実業之日本社 2017年11月17日 2800円+税
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帯封には小池百合子のコメントが書かれている。
”地球をきちんと未来に引き継ぐ”この大義を忘れず一人一人が小さなことを続ければやがて必ず結果につながる、私はそう信じています。希望にあふれた未来を作るための方法を本書は提示しています。
 
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裏表紙の帯封
第30回東京国際映画祭が10月25日から11月3日まで行われました。「不都合な真実2」は映画祭でクロージング作品となり、引き続き11月17日よりTOHOシネマズみゆき座でロードショウがあります。10年前の2007年に同じ「不都合な真実」が全世界で上映され、アカデミー賞を取り、ノーベル平和賞まで取りました。
◎10年前に鳴り物入りで世界は二酸化炭素削減に取り組んだにもかかわらず、ゴアは「世界は地球は放置され、豪雨、酷暑、強台風、大洪水に見舞われ、10年前よりかなり深刻」であるという
 アメリカのトランプ大統領の登場で、パリ協定からの脱退を表明しましたが、ゴアにとっては格好の攻撃材料であり、温暖化の危機を訴えるには都合がよかったのである。温暖化対策が進まないのはトランプなど反対勢力のせいだ、と。格好の悪役登場というところだ。それに対して正義の味方?、ゴアは吠える。
 しかし、いろいろそれなりにお金をかけて温暖化対策とかをやってきたのではないか。それにもかかわらず、ゴアの言う通り10年前よりいろいろと深刻になっているというのは、二酸化炭素のせいではないのかも知れないのでは?
 すでに、・アル・ゴアについては様々な批判がなされています。イギリスの高等法院のバートン判事は「不都合な真実」には9つの誤りがあり、そこには事実誤認とデータの誇大化があると指摘しました。教室で子どもたちに教材として教えるには注意を要するという判決をしました。
 また、モンクトン卿は2010年1月に「アルゴアの『不都合な真実』にある35の科学的間違い」がると発表しています。そのほかにもいろいろな人が、ゴアの様々な間違いと誇大な発表の誤りを多く指摘されています。
 それらの指摘に対して、反省するのではなく、新しい映画や本では、さまざまな危機がますます深まっていると指摘しています。
 アル・ゴアは環境ビジネスで膨大な利益を得ています。各国がCO2な削減のために膨大な金を支払い、それによる利益を得ているのです。そしてお金をつぎ込んでも炭酸ガスは減らずますます危機は進むというのである。炭酸ガスは一向に減らず上昇を続けている。しかし気温は一直線に上昇していない。停滞している時期もある。2016年は過去130年で最も暑い年であったという。2017年はそれに次ぐと。しかしこの温度の上昇はエルニーニョ現象によって引き起こされたという説もある。また、すでに寒冷化の兆候が表れ小氷期に入っていくという説もある。
 154ページには2014年から2016年の世界全体の二酸化炭素の排出量は増えていないという。しかし測定した地球全体の炭酸ガス量は増え続けている。人間の出す排出量より気温上昇により炭酸ガスの濃度が上がっていると考えられる。気温上昇の後に炭酸ガスの濃度が増すのである。
 アメリカでは温暖化ガス削減への取り組みを削減させようとしていますが、他の多くの国は温暖化ガス削減に相変わらず多大な金をつぎ込もうとしています。これは金を温暖化を叫ぶ連中に巻き上げられ、またどぶへ捨てる行為です。
 日本においては、温暖化ガス削減を叫ぶことは、正義の味方であるということになっています。それは各政党、各マスメディア、その大部分で人為的温暖化ガス削減ということで一致しています。それは見事というほかありません。
「不都合な真実2」は言います。
2050年までに25%の陸生成物が絶滅する
地球上で1500万人が家を失う
毎年琵琶湖の約10倍の氷が地球上から失われる
◎インドで400人が干ばつで自殺やパキスタンで 2015年熱波で2000人いのちを落とした、というが、死ぬ原因は気温ではなく政府の対策の遅れである。ツバルの水没が危機であると騒がれているが、汚染水などでの珊瑚礁の死滅や地下水のくみ上げなどが原因である。
干ばつで多くの耕作地がなくなるというが、それは無制限な木の伐採が原因となることが多い。砂漠に植物を植え水を与えれば砂漠化は止まる。
 大阪の地盤沈下も地下水のくみ上げをおさえたら止まった。
「2016年4月17日の24時間、風力はデンマークの電力需要の103,6%をまかなった」と誇らしげに言うが、デンマークのような小国でのみ可能なことである。日本などでは太陽光発電などに対する膨大な補助金をわれわれが電気料金に上乗せして支払っている。ずいぶん無駄なことをしています。
 気温上昇は100年間で0,7度だという。それも、測定場所のヒートアイランド現象の影響もある。東京の気温は前の気象庁前の場所から北の丸公園に移しただけで、1,7度も気温が落ちたという。
追記
国連環境計画によればパリ協定の目標を各国が達成しても今世紀末には3℃気温が上昇すると予測している。ひどい話だ。
 数字上の計算だけで割り出すとそのようなことになるのだろう。今後小氷期になる可能性があるなんて言うことは考えてもいません。
 
『陸王』 TBS日曜劇場原作
 池井戸潤 2016年7月 2017年10月 第7刷 集英社 1700円+税
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『知ってはいけない』 この国を動かすルールとは? 隠された日本支配の構造
 矢部宏治  2017年8月20日 2017年10月 第8刷 講談社現代新書 840円+税
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『日本史の内幕』 戦国女性の素顔から幕末・近代の謎まで
 磯田道史 2017年10月25日 中公新書 840円+税
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◎後で記事を追記します。
カテゴリーを「近況」から「地球温暖化論批判」に変えました。
 
 

2017年9月 2日 (土)

2017年8月、9月気温低下、でもその”異常気象”も”温暖化”のせい?

2017年8月から9月にかけて関東、東北地方は連続した雨と、気温低下となりました。ブログを書いている9月2日(土)の気温予測は最高気温24℃、最低気温19℃、昨日1日は最高気温23℃、最低気温19℃でした。二日間も天気は雨模様です。
 8月は1日から15日まで連続の雨で、東京都心では1977年以来40年ぶりだそうです。一方ではその後も雨模様で48年ぶりとも言います。思い起こせば私の若いときに8月に雨ばかりで子どもたちをあまり遊びに連れ出すことができなかった年があったなーと思いだされます。その後21日から30日はいくらか天気は良くなり30℃以上になりましたが、8月31日から、9月1日、2日と天気が悪く、気温が急降下しました。8月31日、25℃、9月1日23℃、9月2日、24℃(予想)という寒さです。この低温傾向は9月前半も続くようです。9月2日の東京の最高気温は24,5度で平年より―5,2℃でした。9月下旬並みの温度でした。3日の東京は久しぶりに快晴の天気です。しかし最高気温予想は26℃でさわやかな天気です。
 8月の気温低下は、北方のオホーツク高気圧が優勢で、南方の小笠原高気圧が弱いせいでした。台風5号の迷走も大きな影響がありました。
 東北地方の夏の低温、多雨の天気は,「やませ」と言われ、冷たく湿った東寄りの風が吹くとき作物は実らず、冷害を起こしてきました。宮沢賢治の”雨にも負けず~」にも”寒さの夏”にはおろおろ歩きと表現されています。
 今年の東北地方は雨続きで、2009年以来8年ぶりに梅雨明け宣言ができませんでした。仙台では8月の日照時間は1927年以来最小で57,1時間でした。
 東北、関東の冷害は、江戸時代、何度も大飢饉をおこし、徳川幕府倒壊の遠因ともなりました。現在でも日照不足で野菜が育たず値段が上がってきています。温暖化の被害は、何か抽象的なものが多いのですが、寒冷化はじかに響きます。観光産業も大きな打撃があったようです。
8月23日の野菜の価格はキュウリ6割高、ピーマン5割高と軒並み上昇しています。
 北海道の9月2日の気温は9月下旬から10月上旬の気温で、所によっては冬並みの寒さだそうです。
 しかし、この8月、9月の寒さと、多雨については新聞などではあまり報道されません。毎日、日経、赤旗を探して書いてある記事を探しましたが、9月1日(金)の毎日新聞11面に”論点 異常気象どうする”と、これらの異常気象も”温暖化のせい”だそうだ。
今夏、各地で「異常気象」が続いた。九州の集中豪雨、迷走した台風5号、8月下旬まで続いた長雨と激しい残暑などなど・・・日本の亜熱帯化が指摘されて久しいが打つ手はないのか。・・東京も8月に21日の連続降雨となる歴代2位の記録となり海外でも史上2位の猛暑とみている。
-ということで、今年の関東・東北の冷夏も”地球温暖化のせい”なのだそうだ。
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記事は、東京大学大気海洋研究所教授の渡部雅浩氏と茨城大学学長の三村信男氏、九州大学の助教である杉本めぐみ氏が書いています。
記事の要旨を下記に書いてみます。
 
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渡部雅浩氏
気象庁異常気象分析検討委員会作業部会長から東大へ。
「まず広めたい平易な理解」
 地球温暖化は着実に進行し、気象庁の観測によると、日本の平均気温は100年間に約1,2℃のペースで上昇している。地球全体では約0,7度なので、世界平均より大きい。     
短期間の気象は、温暖化による影響よりも、ラニャーニャやエルニーニョなど海水面温度の変化や、大気の動きなど自然の変動が大きく関係するためだ。
 日本の気温上昇は大きくこの傾向は続く。温室効果ガスの排出が増えて気温上昇は加速するだろう。短期間の気象は変化する、8月の関東地方は昨年の猛暑に比べれば気温は落ち着いていた。~温暖化によって異常気象のリスクがどう上がるかのシミュレーションを試みている。都市化が異常気象を助長しているという面もある。ヒートアイランド現象は有名だ。IPCCでは21年までに第6次報告書をまとめる準備をしている。一般市民に分かりやすい冊子などを作る工夫も必要だろう。
三村信男氏
 茨城大学長、IPCC第5次報告書の執筆に参加
「将来見通し地域で適応策を」
 地球温暖化は気温上昇だけでなく、短時間豪雨の増加、海面上昇など、人類のあらゆる面に影響する。
以前は気象災害は30年程度の平均で見ればほぼ横這いであったが温暖化が進み、大規模災害の発生件数が増えている。さらに海面上昇など、長期的な変化が重なる。
 温暖化対策は総合的に進めることが重要だ。IPCCの第3次報告書は、いくら適応策を進めても、各国が温室効果ガスの削減努力をしなければ温暖化は依然として世界に深刻な被害をもたらす危険性が高い。
 大雨や猛暑など目の前の問題に対処することは大事だが、将来の事態に備えた総合的な対応策を進めることも重要だ。
 予測される温暖化の影響を県や市町村レベルで具体的に示すことが欠かせない。
杉本めぐみ氏
 九州大助教「重要性高まる「近所(助)力」
 7月の九州北部の豪雨。住民の多くが高齢者で 平日の午後のため情報が住民に届かない。防災体制を見直すべきだ。テレビや行政の情報を待つだけでは生き延びられない。今回の災害で住民の結束が強いことは明るい材料だ。
◎ 「異常に寒くても異常気象であるから温暖化?」
渡部氏も三村氏もIPCCや政府側の立場で意見を述べ、それをまた新聞が記事に載せている。関東・東北地方の寒冷現象も「気温は落ち着いていた」という表現になる。
そして「地球温暖化」対策の必要性を述べている。
 温暖化ということでの、被害についてはあまり書かれない。野菜が値上がりし、観光に打撃でも関係なく、ほかの異常気象の被害が盛んに取り上げられる。悪いことはみんな温暖化のせいなのである。(江戸時代の寒冷化や飢饉も温暖化のせいにする勢いだ。異常気象はともかく、温暖化はいいことのほうがずっと多い。温暖化して飢饉というのは聞いたことがない―干ばつはありますが)
 温暖化ガス=CO2、はもうだいぶ対策をとっているはずなのに一向に減る気配はない。直線的に上昇している。今の異常気象は単純にCO2のせいなのであろうか。世界中の温暖化論者は企業の利益とあまりにも強く結びついている。特に日本では、他国に比べ、政、財、官、教育界あげて地球温暖化論が圧倒的優勢である。そして多くの人が人為的CO2地球温暖化仮説に洗脳されている。新聞は特になんだかんだと温暖化論者の言説を取り上げる。そして異常に寒くても異常気象であるから温暖化ということになる
 地球温暖化論者は認めようとしないが、地球の気温に一番影響を与えるのは、水蒸気=雲であり、それに最も影響を与えるのは、スベンスマルクが言うように、太陽の強さ(太陽風)と宇宙線の強さであるという説のほうが私には納得できる。前から10数年後に地球の温度が下がるという説のほうが恐ろしい。二酸化炭素の増加は、来るべき将来の寒冷化を妨げる働きをし、地球上の緑を増加させ優れた作用が引き起こさせるという説のほうが、納得性を感じます。
 
◎地球温暖化=異常気象ではありません
 著名な気象学者の根本順吉氏のお話は2回ほど人間学の例会で伺いましたが、最近の異常気象は人為的な二酸化炭素の増大と無関係だと話されていました。根本氏は異常気象が頻発していると、「超異常気象」などの本を書いておられますが、地球が温暖化したのが異常気象の原因だということを否定しています。
「超異常気象 30年の記録から」 根本順吉 1994年1月 中公新書 
2017年9月7日 追記
 大変参考になりますので、イチロウさんのコメントで、近藤純生さんのブログをぜひご覧ください。
 気温が測定する場所で著しく変わるのは、都市でのヒートアイランド現象と共に、ひだまり現象が大きく影響するのだ云うことが詳しく書かれています。ぜひお読みください。
”温暖化は進んでいるか” 1,2,3
 

2017年6月23日 (金)

人間学研6月例会で、「地球温暖化論批判」の話をしました。話の概略

 2017年6月22日(金曜日)午後6時から、「CO2地球温暖化仮説について」という話を、人間学研究所と実用的人間学研究会の合同例会でお話ししました。
 場所は人間学研究所では、筆者が階段を上がれぬため違う会場としました。
 すでに2010年と2011年に温暖化論批判の話をしていましたが、今回は、以前と比べればかなり時間をかけて、事前準備をしました。
 午後6時から1時間を資料の説明。9分のビデオ画像も見てもらいました。しかしあまりきれいに映りませんでした。
 7時から8時までの1時間は質問と討議の時間です。講師は佐竹幸一、参加者は13名でした。
 配布資料は「CO2地球温暖化仮説」でA4資料12ページです。
例会終了後、懇親会を近くの10時近くまで「文蔵」で行いました。懇親会参加者は12名でした。
事前資料の整備
 今回の話の準備のため、地球温暖化論に関しての年次別の出来事や各理論の提出された年、現在市販されている本の一覧表、国立国会図書館における資料についての年次出版物の数などを各年次ごとに整理してゆきました。それはA4で23ページとなりました。
この資料は3組用意し、必要な方に差し上げました。
 大妻女子大の森岡修一教授と里見脩教授は、大学で地球温暖化の問題を学生さんたちにお話しするそうで、それには役立つ資料だと思います。
詳しくは下記をダウンロードしてみてください
 当日配布する資料は、出来るだけ、分かりやすくするために様々なグラフや図を左側に右側に説明を書き込みました。画面をうまく取り込めないために、きりばりをしました。
 1から7ページまでは(1から7項目)。2ページは23ページの元資料の中から重要なものを2ページ分に凝縮しました。参考資料として国立国会図書館の、地球温暖化に関する資料の概略、参考書、「こういちの人間学」の一覧表に書いた31のブログ、地球温暖化に関してのおかしな記事の例2つなどを載せました。最後の12ページは本来6ページの6に書いた、地球の気候を決めるのは太陽と宇宙線の追加資料です。
当日配布した例会資料
 「CO2地球温暖化仮説について」
 実用的人間学第93回、人間学研133回合同例会
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1ページ 人為的温暖化に関する国別意識調査。日本は異常に高い
日本は政府も、学会も各政党も、各メディアも地球温暖化支持。
アメリカの低下が著しい
日本は毎年3兆円もの温暖化対策費を支払っている
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2ページ  平均化されて出現したホッケースティック曲線
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3ページ
上 太陽活動と、気候文明の相関 現在は現代極大期 これから低下する可能性が大きい
下、大気中CO2濃度の推移 一定のペースで上昇し続けている
  産業革命前のCO2濃度は280ppm、(0,028%)現在は、400ppm(0,04%)に増加。
 しかし心配ご無用、3か月航海した潜水艦のCO2濃度は8000ppmであり、人間の呼気は 4%あるが、長時間いるとづ痛やめまいがするくらい。少しぐらい増えても全く関係がない。
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4ページ
上、気温上昇の後800年ぐらい後にCO2の濃度が上昇
中、CO2増加による世界の緑化1982年から2010年の植生の変化。植生は11%増加、これは主にCO2(14%)によるとされる。(ドノヒューら2013)
下、CO"についての資料
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緑色の濃いところは被覆率が増加したところ、マイナスは赤色 この図は拡大してコピーしたものを見てもらいました。
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5ページ 
上160年前からの気温とCO2濃度の経年変化 気温は2度ほど低下している時期がある。
  CO2は同じペースで上昇しているのに。
中 5、現在と今後の地球の気温予測について
 1978年以降の地球平均気温の変化 21世紀に入り気温上昇は止まっている。CO2はどんどん増えているのに。-CO2の影響が少ないことを示す。
下、2100年までの人為的温暖化ガスによる気温上昇予測 IPCCによる                                                           
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6ページ 
上 新予測 地球は寒冷化する、しかしCO2が緩和か
  マウンダ―極小期と同じ変化をすると見たとき。CO2の増加が寒冷化を緩和する。
  (2015年、深井氏ら)
中 マウンダ―極小期 1684年のロンドンでの氷上まつり
下 太陽圏と銀河宇宙線の関係 太陽風が宇宙線を妨げる 太陽の活動が弱まると太陽風が弱まり、宇宙線が地球に届きやすくなり、地球上に雲が生じやすくなる、すると気温は低下する。(スベンスマルクによる)
 
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7ページ 地球温暖化サギとわかりアル・ゴアの「不都合な真実」の本を積み上げて燃やすところ
◎「不都合な真実にある35の間違い」英、モンクトン卿から一例だけ8つ挙げました。もっと多くの間違いを指摘するものもあります。これだけの間違いがあるのに「不都合な真実2」を今年末に出すそうです。
粗雑な温暖化論の例 「こういちの人間学ブログ」~
 温暖化でGHP4%減今世紀末、対策とらぬ時。4℃くらい上がり「灼熱地獄になり熱中症になる?」
4度上昇しても東京の気温が屋久島ぐらいになるというのでむしろ歓迎だし、GHPもむしろ 上昇かも。
8ページ
9、地球温暖化をめぐる論争の歴史(1940年ころから現在まで)
9ページ
 2008年から2014年の歴史
10ページ
 2017年までの温暖化論の歴史
 国立国会図書館での資料
 参考書
 「こういちの人間学ブログにおける「地球温暖化のリンク集」31-24
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12ページ(7ページに本来書くべき図表でした。
上 宇宙線により雲ができる仕組み
下、太陽に軌道が、天の川の渦状腕を横切るとき、宇宙線強度が高くなり、気候が寒冷化
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11ページ
こういちの人間学ブログ1から23まで
地球温暖化、平均気温4℃で、生物種の40%が絶滅のニュース
◎  
人間が居住地を増やしているのが野生動物の絶滅の原因。温暖化のせいではない。人間がすまなくなった福島原発周辺地では野生動物が大繁殖している。 平均気温が4℃くらい上昇すれば野生動物はむしろ増加する。
地球の地磁気の強弱により天候と気温が変わること、ミランコビッチ・サイクルによる気象の変化についてはあまりのべられていません。

2017年6月13日 (火)

温暖化でGDP4%減?今世紀末の世界 東京が屋久島並みに!、いいのでは?

2017年6月13日(火)の毎日新聞の夕刊、8面に、「温暖化でGDP4%減~という記事がありました。その記事を紹介して、温暖化論のおかしさを検証してみようと思います。以下、記事をそのまま全文転記します。
 6月22日タイトルを一部変えました。東京が今世紀末に屋久島並みに気温が上がって大変だという記事ばかりです。本当にそうですか?と書いてみました。あと80数年後に屋久島並みに少しづつ変わって、という場合そんなに恐るべきことでしょうか。一日で上がれば少し混乱するでしょうが。
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 「効果的な地球温暖化対策を取らなかった場合、熱中症を避けるための経済的な損失は、今世紀末に最大で世界全体の国内総生産(GDP)の4%に上るとの試算を、国立環境研究所(国環研、茨城県つくば市)などの研究チームが発表した。一方、国際的な温暖化対策の枠組み「パリ協定」で掲げる目標の通り、産業革命からの気温上昇を2度未満に抑えることが出来れば、損失は0,5%以下で済むという。(大場あい)
 研究チームは気温などの将来予測に基づいて、熱中症の注意呼びかけなどに使われる「暑さ指数(WBGT)]の推計値を屋内、屋外に分けて試算。勤務時間を午前9時から午後5時までと仮定し、熱中症にになるリスクを避けて働くことができる時間を推計。温暖化が進んで労働時間が短くなることによる経済的損失を比較した。その結果、今世紀末に20世紀末と比べて最大4・8度上昇した場合には、損失はGDPの2・6~4%に上った。
 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書によると、2度未満に抑えるための温室効果ガス削減のコストは今世紀末にGDPの約5%に上ると予想される。一方、温暖化の負の影響は労働環境以外にも気象災害の増加など多くの分野で懸念されている。チームの高倉潤也・国環研特別研究員は「損失の大きさを考えれば、パリ協定の目標達成に向けて対策を進めることは世界経済にとってメリットも大きい」と話す。」
 この記事を読んで皆さんはどのようにお感じですか。CO2地球温暖化論に基づく宣伝・教育を散々受けている方は、素直に、「なるほど、そうだな、GDPの5%(膨大な金額)をかけても温暖化をおさえなければと、思うでしょうね。
 でも、少し待てよ、と考えるとおかしなことばかりです。
問題点について
1,本当に気温上昇がIPCCの言うとおりに上がっているの?
 21世紀に入ってからは、気温上昇が止まっていることは、IPCCも認めています。しかし炭酸ガス濃度は直線的に上がっています。このギャップはどう説明したらいいのでしょうか。このギャップからみると、気温変化はもっと別の要因で起きているのではないでしょうか。
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深井有氏の「地球はもう温暖化していない」から、カラー口絵
44個の気候モデル(細線)と地球気温の衛星実測値(太線)年を追うごとに乖離は大きくなっている(スペンサー2013)
2、熱中症での損失が21,6兆円?
熱中症により起きる損失とは、研究チームによれば、昼間暑くて仕事にならず、お昼寝タイムにして、というようなロスを考えているのではないでしょうか。
 しかしエアコンが効いている部屋で働いている人はたとえ外が猛暑でも関係ありません。1月に真夏のオーストラリア、ケアンズに行きましたが、直射日光は暑いですが、日陰で風があれば快適でした。おまけにみんなアロハに短パン姿です。
 ところが今でも新宿中心でで蒸し暑く、アスファルトの照り返しがあると耐え難いです。それにアロハで短パンでないのです。
 国環研の気温上昇で、熱中症によりおきる経済的損失(?)が、GDPの4%とはいったいどういうことでしょうか。それが熱中症で?たとえば日本ではGDPは日本では約540兆円ですから損失が21,6兆円発生するということです。またそれをおさえるためのコストがGDPの5%かかるとは27兆円かかるということです。ちょっと想像がつきません。いったいどういう計算をしているのでしょう。そのコストは今のように税金でみんなから取り上げるんでしょうね。
 東北から北海道にかけて、気温上昇で、農作物の収穫量は多くなり、燃料費が減少し、雪が減り活動しやすくなり、インフルエンザも減少するなどのメリットのほうが多いのではないでしょうか。
3、東京が屋久島並みの気温に
 2017年6月12日の各紙に、気温上昇対策が全く進まない場合、日本の年平均気温が、20世紀末に気温上昇により4,5℃上がるというシミュレーションの結果を気象庁が発表しました。東日本の太平洋側な場合は4,3℃上昇するため、東京(15,4度)は(最悪)現在の屋久島(19,4度)と同程度になるといいます。大変ですよ、東京が屋久島ぐらいの気温に上昇するんだぞ、と脅かして言います。それはIPCCのCO2の削減をしないときに世界の年平均気温が3,7度上昇するとIPCCがまとめたシナリオによるそうです。
 (100歩譲って、東京で暑いときの熱中症になるロスを認めたとしましょう。では冬の場合はどうなのでしょうか。インフルエンザにかかる人は減り、暖房費が減り、快適に過ごせていいのではないですか。寒いのが嫌いな人には万歳です)
 でもそのくらいの気温上昇いいじゃないですか、東京の平均気温19,4℃になる、いいじゃないですか、快適で。屋久島の平均気温19,4℃ぐらいというのは過ごしやすいし、屋久島よりもっと温かい沖縄あたりの気温でも住みやすいと思いますよ。かえってヒートアイランド現象がひどい東京の気温をどうにかしてもらいたいです。夏は冷房の排熱がありアスファルトの照り返しで、沖縄より暑いです。それを温暖化が脅威だとすり替えます。そしてみんな騙されます。また東北、北海道は温暖化大歓迎ではないでしょうか。
 大体多少外気温が上がってもエアコンがあるから熱中症を避けるための経済的損失なんてあるのでしょうか。そんなこと言うなら赤道直下のシンガポールなどは住めないはずでは?
 熱中症のリスクだけで、世界中のGDP減少を計算するとはきちがい沙汰です。またこれを掲載する新聞の方たちも考えないのでしょうか。
4,炭酸ガスの濃度について
 炭酸ガスの濃度は産業革命前は280ppm(0,028%)であったと推測されています。それがだんだんに上昇して現在は400ppm(0,04%)に上昇しています。多大な経費をかけているのに炭酸ガスの濃度は一向に減る気配がなく、どんどん増加していますけれど。
 それでは、それが大変な事態かというと、地球の炭酸ガスは2400年前ぐらいに5000ppm(0,5%)あって、それからだんだん下がって現在の濃度になっています。
 潜水艦で3か月潜ったままの時8000ppm(0,8%-現在の20倍)となります。人間の呼気は4%で4万ppmです。人工呼吸でも平気なように短時間なら平気です。ただ長時間ですと頭痛、めまいなどが生じて危険です。
 ですから炭酸ガスが増加しても今のペースでは余裕があるのです。炭酸ガスを悪者にしようとするIPCCの目論見は現在外れています。
 (「地球温暖化」神話 渡辺正より)
5、新予測、地球は寒冷化する(深井有)
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今後100年間の気温予測  マウンダ―極小期と同じような推移をすると予測した時。
青線はそのまま。黒線はCO2 による気温上昇があると見たとき。
 太陽の活動が衰えて、宇宙線を防御する太陽風が衰えて、結果雲の量が増えて、気温が低下する。(スベンスマルク)そして近い将来マウンダ―極小期のような寒冷期になるが、CO2の増加が幸いし、寒冷化が弱まるという予測が出されています。(深井 有氏などによる)
6、炭酸ガス増加のメリット
 いずれにしても現在程度の温暖化はよいこと(麗しき温暖)で、二酸化炭素の増大は植物を増やし、飢饉を生ずる恐るべき寒冷期を和らげるといいことづくめだそうですが、いかがでしょうか。
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「地球もう温暖化していない」深井 有 (カラー口絵)から これは地上の植生被覆率の変化、被覆率はほぼ全域にわたって増加している。その増加(11%)は、主に大気中のCO2濃度の増加(14%)によるものと推定されている。(ドノヒューら2013)
地球の歴史を見ると、今よりずっと高温で、炭酸ガスが高い時代がありました。全体として炭酸ガスの濃度はずっと下がってきています。炭酸ガス濃度が高い時代は植物が繁茂し生物の繁栄の時代です。その逆に寒冷化こそが生物の大絶滅の時代でした。極端なのは全球凍結です。最近の氷河時代も生物にとっては厳しい時代でした。
◎国費をかけて、コンピューターの計算と誤った前提をもとにして、いろいろ研究し、援助を受けています。また新聞もそれを安易に受け入れて記事にしています。これから気温がどんどん下がって、どうにもこうにも説明がつかなくなるのが楽しみです。(でも飢饉が起きるので心配です)
 地動説や。進化論や、ウェゲナーの大陸移動説などみんな、弾圧を受けていましたが、ひっくり返りました。いま温暖化説の陣営も盛んに懐疑論を攻撃していますが、今にどうにもならなくなることでしょう。でも、アル・ゴアは図々しく「不都合な真実2」を今年また出してまた大儲けするつもりです。
追 記
 イチロウさんが、コメントで温暖化でよくなることを、列挙していただきました。ぜひコメントをお読みください。大体温暖化でよくなるほうが多いです。今までも温暖化で文明が繁栄し寒冷化で、戦争、飢饉などの大変な問題が生じました。
 それにしても一方の側面だけ強調して人をだますのは詐欺の常套手段ですね。この記事を、今度の人間学の例会で話します。
追 記
 1971年に環境庁が作られ1974年に国立公害研究所がつくられた。その後1990年に温暖化問題のたかまりに応じ、国立環境研究所に組織変更をした。1番の課題は地球温暖化の阻止のための研究が筆頭となっています。
 IPCCへの協力団体となっており、IPCCの4次報告にはなんと79論文が採択されたそうです。IPCCがノーベル賞を受賞した時には14人に感謝状が贈られました。
 今度の論文のようにIPCCにべったりで、IPCC好みの論文を出すような茶坊主研究所に成り下がっているように感じます。
追 記
 2017年6月29日の毎日新聞の朝刊のマンガ「桜田です!」に地球温暖化の問題が取り上げられています。
「地球温暖化の影響で」・・・、住んでるところが水没しちゃうところがあるんだねー」、「深刻な問題だね」、「ムダな電気使わないようにしようね!」・・・
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 ムダな電気使わないようにしようねは、いいことですし、別に取り立てて問題にすることではないように思いますが。
 実に温暖化の脅威が世の中に蔓延しているかを見ることができます。
 地球温暖化の影響でツバルやモルディヴが水没する、シロクマがかわいそうということになり、日本政府が3兆円の税金を払ってもしょうがないかなと思わせる効果があります大体大多数の国民は3兆円も払っていることを知りません。。
ー島の水没も、シロクマの減少も温暖化のせいではないのですけれどね。
 島の水没は地下水のくみ上げと、都市化の影響でゴミなどが出てサンゴ礁が死滅してきていますし。海水面はほとんど上昇していません。
 シロクマは保護されるようになり数は増えています、大体北極に氷がなくなる温暖期にもシロクマは立派に生き抜いてきました。

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